2020 Fiscal Year Research-status Report
ソーシャル・キャピタルと健康：機序の解明に向けた実証的研究
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17K04306
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| Research Institution | Tokai Gakuen University |
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Principal Investigator |
村田 千代栄 東海学園大学, 健康栄養学部, 教授 (40402250)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹田 徳則 星城大学, リハビリテーション学部, 教授 (60363769)
斎藤 民 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 老年学・社会科学研究センター, 部長 (80323608)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | ソーシャル・キャピタル / 一般高齢者 / 「快」感情 / パイロットプログラム / 認知機能 / 抑うつ / 主観的幸福感 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
1年目は、既存文献のレビューを行い、ソーシャル・キャピタル概念の整理を試みた。日本の既存調査の分析で、個人のソーシャル・キャピタルや健康状態を調整しても、地域のソーシャル・キャピタルが高齢者の認知症や要介護認定の発生と関連していることを確認した。一方、若年層では、地域よりも個人のソーシャル・キャピタルの関連が強かった。結果は論文として発表した。
2年目は、ソーシャル・キャピタルと健康をつなぐ機序を探るためのパイロットプログラムを作成し、地域において展開した。2ヵ月半のプログラムの実施後、参加者（地域住民64名）において、有意に抑うつ（GDS-15項目版）が減少し、主観的幸福感など「快」感情（日本語版PANAS）や近隣住民への「信頼感」や「助け合い規範」が向上していることを確認した。分担研究者による7自治体の「通いの場」155箇所の参加者2872名を対象にした分析でも、地域サロンへ参加により個人の社会関係が促進され、地域全体のソーシャル・キャピタルが向上するという波及効果がある可能性が示された。これら結果は、日本公衆衛生学会や米国公衆衛生学会で発表した。
3年目は、パイロットプログラムを改良し、別の地区でプログラムを実施した（参加者56名）結果、楽しさや笑いなどの「快」感情を用いたプログラムが、参加者同士の交流を促進し、主観的幸福感の向上、抑うつの減少、社会参加の促進に効果があることが確認された。
4年目は、コロナ禍により地域での研究活動が制限されたため、オンラインを用いたフォローアップセミナーを行い、3月には1年後のプログラム効果を検討するために、プログラム参加者へのオンライン調査を行い、44名（追跡率78.6％）のデータを得た。データの取得が遅れたため、分析を今年度に持ち越し、プログラム効果について、量質の両面から検討予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナウィルスの蔓延のため、地域高齢者を対象にした活動が制限され、対面調査ができなかったため、オンライン調査に切り替えることとなったが、そのための準備で、当初予定していたより調査開始時期が遅れることとなった。そこで、分析と結果のまとめのために、研究期間を延長した。
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| Strategy for Future Research Activity |
4年目は、自治体が介護保険事業計画策定のために3年毎に行っている一般高齢者調査とパイロットプログラムの前後変化データを用い、個人への影響に加え、2地域で行ったプログラムの地域への波及効果を検討する予定であったが、コロナウィルスの蔓延により、地域における研究活動が自粛され、大幅に研究が遅れた。従って、当初の予定を変更し、パイロットプログラムのフォローアップ調査において、一部参加者において詳細な聞き取り調査を行うことで、プログラムの効果を認知機能の向上、抑うつの減少、主観的幸福感の向上に加え、地域住民への信頼感、地域活動の変化、コロナ禍による影響について、追加の質的データを得ることとした。
5年目の現在、未だに、地域サロンなどの活動の自粛が続いたままであるが、量（アンケート調査）・質（聞き取り調査）両方のデータを用いた混合研究法により、パイロットプログラムが個人にどのように影響したのか、多面的に検討することで、今後のプログラム実施に役立つ知見を得ることを目指す。
特に、今回は対面ではなく、オンラインによる遠隔調査手法を用いたため、その有用性についても検討予 定である。
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| Causes of Carryover |
4年目はコロナウィルスの蔓延により、地域における研究活動が自粛された。5年目の現在、地域サロンなどの活動の自粛が続いたままであるが、研究費は、質的研究部分の拡充のための追加調査やテープ起こし、結果公表のための費用として使用予定である。
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[Journal Article] Positive Association of Physical Activity with Both Objective and Perceived Measures of the Neighborhood Environment among Older Adults: The Aichi Workers' Cohort Study2020
Author(s)
Li Y, Yatsuya H, Hanibuchi T, Ota A, Naito H, Otsuka R, Murata C, Hirakawa Y, Chiang C, Uemura M, Tamakoshi K, Aoyama A
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Journal Title
Int J Environ Res Public Health
Volume: 17
Pages: 7971
DOI
Peer Reviewed / Open Access
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