2022 Fiscal Year Annual Research Report
Empirical Study to Entangle the Association between Social Capital and Health
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17K04306
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| Research Institution | Tokai Gakuen University |
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Principal Investigator |
村田 千代栄 東海学園大学, 健康栄養学部, 教授 (40402250)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹田 徳則 星城大学, リハビリテーション学部, 教授 (60363769)
斎藤 民 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 研究所 老年学・社会科学研究センター, 部長 (80323608)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | ソーシャル・キャピタル / 一般高齢者 / 「快」感情 / ウェルビーイング尺度 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
1年目は、文献レビューによりソーシャル・キャピタル概念の整理を試みた。日本の既存調査（一般高齢者の10年追跡データ・職域データ）の分析で、高齢者では、個人要因を調整しても地域のソーシャル・キャピタルが認知症や要介護認定と関連している一方、若年層では、地域よりも個人のソーシャル・キャピタルの関連が強く、年齢層による交互作用が確認された。2年目は、ソーシャル・キャピタルと健康をつなぐ機序を探るために、社会的交流を促進するパイロットプログラムを、地域で展開した。2ヵ月半のプログラムの実施後、参加者（地域住民64名）において、抑うつ（GDS-15項目）が減少し、主観的幸福感など「快」感情（日本語版PANAS）や近隣住民への「信頼感」や「助け合い規範」が向上していることがわかった。7自治体の「通いの場」155箇所の参加者2872名を対象にした分析でも、地域サロンへ参加することで個人の社会関係が促進され、地域全体のソーシャル・キャピタルが向上するという波及効果が示された。3年目は、同一自治体の他の小学校区で、ウェルビーイングに着目した改良プログラムを実施した（参加者56名）。プログラム前後で、主観的幸福感の向上、抑うつの減少、社会参加の促進が観察された。4年目は、コロナ禍により地域活動が制限されたため、その影響を検討するため、参加者44名（追跡率78.6％）に、フォローアップとしてアンケート調査・認知機能検査・聞き取り調査を実施した。分析の結果、コロナ禍にも関わらず、参加者の認知機能が保たれていた。聞き取りでは、異なった意見に触れることで、参加者が＜新しい視点＞を得、＜内省＞が進むことで＜意識・行動の変化＞が生じ、認知機能だけでなく、周りとの関係の改善にもつながったことが示された。ウェルビーイングに着目したプログラムは地域のソーシャル・キャピタル向上にもつながる可能性が示唆された。
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Research Products
(7 results)
