2019 Fiscal Year Annual Research Report
Development and Verification of Bullying Prevention Program for Teachers
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17K04341
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Research Institution | University of Tsukuba |
Principal Investigator |
飯田 順子 筑波大学, 人間系, 准教授 (90383463)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
遠藤 寛子 宮城学院女子大学, 学生相談・特別支援センター, 准教授 (30364425)
青山 郁子 都留文科大学, 文学部, 教授 (60586808)
杉本 希映 目白大学, 人間学部, 准教授 (90508045)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 教師のいじめ対応効力感 / いじめ防止 / 学校心理学 |
Outline of Annual Research Achievements |
最終年度である今年度は、2年目に実施した「教職員を対象としたいじめ防止のためのスキルアップ研修講座」を洗練することを目的に、国内外の教職員を対象としたいじめ研修のフィールド調査(研究I)と、開発したプログラムの現場での適用可能性に関する現場の教師、スクールカウンセラー、スクールソーシャルワーカーを対象としたインタビュー調査(研究2)を実施した。 研究1では、6月にアイルランドで開催された”World-Anti-Bulling Forum"と7月にスイスで実施された”International School Psychology Association"に参加し、フィンランドのKiVAプログラムの開発者であるSalmavali教授の発表を聞き、現在のKiVAの成果や課題について情報収集した。また、米国を中心とする修復的対話に関する実践や、教師・保護者・地域を対象とする包括的なプログラム”No Bully"に関する情報を収集した。国内では、教職員を対象としたいじめ研修プログラム”Triple Change"プログラム(Basicプログラム4時間、Advanceプログラム12時間)を受講した。これらの内容をプログラムに反映させた。 研究2では、多様な職種を含む学校関係者12名に対してこれまで受けてきたいじめ研修の内容や、現場でのいじめ対応で特に困難な点、現場でのいじめ研修プログラムに求められるコンテンツや形式について、半構造化面接で聞き取り調査を行った。いじめに特化した研修はほとんど行われておらず事例形式の研修会や実地対応で学んできたこと、基本的な知識やスキルに関するニーズが高いことが示された。 教職員を対象としたいじめ防止の基礎知識や基本的な対応に関する研修プログラムのコンテンツの作成までは完成したが,現場の学校での効果検討が行えなかった。その点が今後の課題である。
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Research Products
(3 results)