2019 Fiscal Year Research-status Report
「学び続ける教職志望学生」をどのように育成するか：AL型教員養成プログラムの開発
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17K04557
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
米沢 崇 広島大学, 教育学研究科, 准教授 (20569222)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮木 秀雄 山口大学, 教育学部, 講師 (30710785)
久保 研二 島根大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (90594698)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 教員養成 / 教職志望学生の学び / アクティブ・ラーニング / 学び続ける力 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、能動的・主体的に「学び続ける教職志望学生」を育てるアクティブ・ラーニング型教員養成プログラムモデルを開発することである。
2019年度は、前年度の調査研究の成果（教職科目におけるアクティブ・ラーニングの経験がラーニング・ブリッジングにポジティブな影響を及ぼすこと等）をふまえ、教職志望学生を対象に追加の調査研究を行った。その結果、教職志望学生の教職科目に対する課題価値評定が、教職志望学生のエンゲージメントや学習アプローチ、教師効力感と関連していることを明らかにした。とりわけ、教職志望学生にとっては、講義に対して他者や社会から評価されるために役立つという価値だけではなく、楽しさや満足感を見出したり、教師になるために必要であるという価値を見出すことが彼らの学びを促すために重要であることが明らかとなった。
上述の調査研究の結果をふまえて計画したアクティブ・ラーニング型授業プランをもとに、学校見学（体験学習）と講義をブレンディングしたアクティブ・ラーニング型授業（教育学系講義）を展開し、教職志望学生の教職科目に対する課題価値評定に与える効果について実践的に検討した。具体的には、公立小学校の授業観察及び学校長の講話（事前・事後学習含む）で得た学びを教育法規に関する講義内容と連動させた授業を計10回で実施した。その結果、教職志望学生が授業内容と自身の（体験学習）経験を結びつけられるように、教師教育者が指導・支援することが教職志望学生の教職科目に対する課題価値を向上させる上で効果的であることが明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2019年度は追加の調査研究を行い、教職志望学生の教職科目に対する課題価値評定が、教職志望学生のエンゲージメントや学習アプローチ、教師効力感と関連していることを明らかにした。さらに、アクティブ・ラーニング型授業（教育学系講義）を試行し、教職志望学生の教職科目に対する課題価値評定に与える効果について実践的に検討することができた。
しかしながら、1事例にとどまっており、研究目的をより精緻にするためには、さらに多くの実践的な検証を増やす必要がある。また、課題価値だけではなく、ラーニング・ブリッジング、エンゲージメント、学習アプローチ、教師効力感等にポジティブな影響を及ぼすアクティブ・ラーニング型授業プランを開発する必要がある。
以上のことから、本研究の目的の達成に向けて「遅れている」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2020年度は、本研究の目的を精緻に達成するために、これまでの研究成果を踏まえて、能動的・主体的に「学び続ける教職志望学生」を育てるアクティブ・ラーニング型授業プラン及びアクティブ・ラーニング型教員養成プログラムモデルを完成させる。
また、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により、対面型授業の実施が困難であると予想される。そこで、オンライン型授業での実施を想定した予算執行及び計画遂行を行う予定である。これらの研究成果も学術論文やHP等を中心に広く社会に発信していく予定である。
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| Causes of Carryover |
2019年度は、能動的・主体的に「学び続ける教職志望学生」を育てるアクティブ・ラーニング型授業プランを十分に実施することができなかった。そのため、その成果を精緻にまとめるための予算を執行することができなかった。
そこで、次年度はアクティブ・ラーニング型授業プランやアクティブ・ラーニング型教員養成プログラムモデルを実施するために予算執行する。さらに、得られた研究成果を学術論文やHP等を中心に広く社会に発信していくために予算執行する。また、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により、対面型授業の実施が困難であると予想される。そこで、オンライン型授業での実施を想定した予算執行及び計画遂行を行う予定である。
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