2017 Fiscal Year Research-status Report

1970年代におけるメディアによる教育言説の質的転換に関する研究

Research Project

Project/Area Number	17K04596
Research Institution	Shohoku College
Principal Investigator	佐藤知条湘北短期大学, その他部局等, 准教授 (70586718)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	小国喜弘東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (60317617) 岩田一正成城大学, 文芸学部, 教授 (70338573)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2020-03-31
Keywords	1970年代 / 教育言説 / メディア
Outline of Annual Research Achievements	本研究は，1970年代において新聞・雑誌・放送・映画等のメディアが積極的に教育を題材として取りあげるようになり，教育に関する言説を展開するようになった点に注目し，それらの記事・番組・作品の収集と分析及び関係者への取材を通して，メディアが形作った教育言説の全体像を明らかにするとともに，その全体像が1980年代以降の教育改革の枠組みのなかで進展する教育の質的転換との関連においてどのように位置づけられるのかを考察し，教育学，教育史の研究領域において1970年代を捉える新たな枠組みを提示することを目的としている。平成29年度は，1960年代末から1970年代において新聞・雑誌・テレビ等のメディアが取り上げた教育に関する記事や番組を精査し，一覧表の形式でまとめる作業を行った。具体的には，朝日新聞・毎日新聞の2全国紙が取り上げた記事約20000件，雑誌中央公論に掲載された論考約500本，NHKで放送された教育関連番組約250本のタイトルと内容の概略を取りまとめ，1970年代のメディアと教育との関連の全体像を把握するための基礎的な資料を作成した。また，同時期において教育をテーマにて制作，放送されたテレビ・ラジオ番組を録画・録音したテープおよび1970年代の民間の教育研究会の研修の様子を収めたフィルムを複数発見した。これらについてはテープの修復とデジタル化を進めている。これまで，戦後日本の教育を扱った研究領域およびメディア史の研究領域においては，メディアが扱った教育記事や報道内容等について網羅的，体系的に記録されてこなかった。そのため，本研究の成果は，それ自体が1970年代の教育を取り巻く状況を理解するうえで貴重なものとなる。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 本年度の目標は，1970年代に教育を取りあげた新聞記事・雑誌記事・放送番組・映像作品等の資料を収集し，将来のデータベース化を目ざしてリストを作成することにあった。そこにおいて，朝日新聞・毎日新聞の2全国紙が取り上げた記事約20000件，雑誌中央公論に掲載された論考約500本，NHKで放送された教育関連番組約250本のタイトルと内容の概略を取りまとめた。それによって1970年代のメディアと教育との関連の概略を理解するための資料を作成できたと考えている。一方，1970年代において教育事象を扱った新聞および雑誌記事が予想以上に多く，リストアップに時間がかかったため，本年度に行う予定だった教師やメディアの制作者ら関係者へのインタビュー調査等に十分な力を割くことができなかった面がある。
Strategy for Future Research Activity	1 ）記事・番組等のリストアップ作業については平成29年度に作成したものをもって一区切りとし，1970年代に展開した教育言説の事例として探究する課題の検討に重点を置く。そこにおいて，課題に関連する関係者のインタビュー等の実地調査を積極的に実施する。 2 ）あわせて，当該の研究については教育学関係の学会発表・ラウンドテーブルの開催等を通して広く議論を行いながら考察を深め，研究目的の達成を目ざす。具体的な取り組みとして，8月に開催される日本教育学会第77回大会においてラウンドテーブルを開催して成果を発表するとともに，研究のさらなる進展のための議論を行う予定である。
Causes of Carryover	平成29年度においては、テレビ番組・新聞・雑誌記事の一覧作成の作業に注力したため、本来計画していた出張を伴うインタビューを十分に実施できなかった。そのため、「旅費」および「その他」において計上したインタビューのテープ起こしの予算が一部執行できなかった。未使用分は平成30年度における旅費・テープ起こし等の費用として使用する。また、「その他」として計上した、フィルムやビデオテープのデジタル化については、研究のなかで複数のフィルムを発見したが、デジタル化作業（約250,000円）が年度をまたぐ形となったため、平成30年度の経費として計上する。