2018 Fiscal Year Research-status Report
保育者養成における「保育の評価」の獲得プロセスと学びの順序性の研究
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17K04646
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| Research Institution | Den-en Chofu University |
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Principal Investigator |
内藤 知美 田園調布学園大学, 子ども未来学部, 教授 (10308330)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井戸 ゆかり 東京都市大学, 人間科学部, 教授 (60331500)
小泉 裕子 鎌倉女子大学, 児童学部, 教授 (80310465)
大野 和男 東京都市大学, 人間科学部, 教授 (40339487)
田爪 宏二 京都教育大学, 教育学部, 准教授 (20310865)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 保育者養成 / 幼児教育・保育 / 保育者の専門性 / 保育・教育実習 / 学びの順序性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、保育者の早期離職を防ぐために、養成段階からファーストステージ段階（初任・新任段階）に至る保育者が、保育者のアイデンティティの形成に寄与する「保育の評価」の視点をいかに獲得するかに焦点をあてた研究であり、特に、保育者養成段階における「保育の評価」の獲得プロセスと学びの順序性のあり方を検証する研究である。
平成30年度は、平成29年度に当該分野の先行研究調査として実施した保育アセスメントの研究動向の中の、形成的アセスメント（Formative Assessment)に関する理論を下に、保育の専門性を学ぶ初期段階において、プレ保育者（ここでは4年制大学の1年次学生）がいわゆる幼稚園実習、保育所実習より先に経験する実習（ここでは認定こども園での実習体験を指す）の中で、子どもの生活・遊び、保育者の役割、保育環境のあり方を評価し、自身の保育の評価を構築するかのかについてアンケート調査を実施した。その結果、学生は保育者の役割と子どもの遊びや遊びを通した学びに注目しているが、子どもと保育者を関係論的に捉えることはできなかったり、いずれかの視点に偏る傾向がみられ、偏った視点から保育の評価を形成するケースが見られた。さらに、保育の評価の形成プロセスにおいては、子どもの遊びや遊びを通した学びへの着目が、保育に対する肯定的態度を育むことが示唆された。
これらの研究成果を踏まえて、平成30年度は、研究の中間報告として、国内・国外の保育・幼児教育の研究大会等で研究発表を行い、関連分野の研究者等より多くの助言や示唆を得ることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
保育者養成段階における保育の評価の獲得プロセスについては、プレ保育者へのアンケート調査を実施することができた。また子ども理解と保育者役割の学びの順序性が保育の評価に影響を与えられることが示唆された。
一方、先行研究について検討したニュージーランド等で進められている形成的アセスメントの実態については、現地での調査・インタビューを予定していたが、平成30年度は研究者2名の所属異動があり、海外でのインタビュー調査の一部が実施できず課題遂行にやや遅れを生じた。この点については、研究計画を調整し、平成30年度の早い時期に実施を計画している。
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| Strategy for Future Research Activity |
保育の評価の獲得プロセスと学びの順序性に関するこれまでの研究成果から、プレ保育者の「実習」における体験が保育の評価軸を決定する要因となることが理解できた、そのためプレ保育者が実習体験をどのように意味づけるかを検討することが有効であり、現在、多様な実習形態において、プレ保育者が保育をいかに評価するのかを検証している。今後も継続してプレ保育者の実習体験の意味づけを捉え、質的に分析を進めていくことが課題である。また今年度は研究の最終年にあたるため、本研究で得られこれまでの研究成果を整理し、研究発信に努めていく。保育の評価の獲得が、保育者アイデンティティの形成に寄与すること、保育者の早期離職を阻止するためには、養成段階における学びの順序性が重要であることを示し、質の高い保育の実現に向けて学び続ける保育者養成のあり方を提案できるように発信力の強化に努めていきたい。
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| Causes of Carryover |
2019年度は、研究者2名の所属変更もあり、海外での調査研究の一部が、実施できなかったことによる。この点は、2019年度の早い段階で海外調査研究を実施予定である。
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