2018 Fiscal Year Research-status Report
機能的アセスメント・アプローチを用いた指導を負担なく実現する研修パッケージの開発
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17K04927
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| Research Institution | Joetsu University of Education |
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Principal Investigator |
加藤 哲文 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (90224518)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
若林 上総 独立行政法人国立特別支援教育総合研究所, 研修事業部, 主任研究員 (10756000)
神山 努 独立行政法人国立特別支援教育総合研究所, 研修事業部, 研究員 (50632709)
遠藤 愛 星美学園短期大学, 幼児保育学科, 准教授 (80641745)
半田 健 宮崎大学, 教育学部, 講師 (90756008)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 機能的アセスメント / 行動問題 / 応用行動分析 / 個別行動支援計画 / 教員研修 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、特別な支援を要する幼児・児童生徒における行動問題を解決するために、機能的アセスメント・アプローチを保育や学校現場で普及させるための研修パッケージの開発を目的としている。
そのために保育士や教員が、このアプローチを「負担なく」実施し、問題解決のための効果的な支援や指導を可能とする条件を明らかにする。平成29年度は、研修パッケージの効果を評価するための指標を作成し、その指標の信頼性と妥当性を検討した。また研修パッケージを構築するために、これまで行ってきた申請者らの研究結果（加藤ほか, 2016)や他の先行研究から、行動問題に対する「個別行動支援計画」作成のための付加的な促進手続きを検討した。
これらの結果を踏まえて平成30年度は研修プログラムを本格的に運用し、それらのデータの収集・分析を進めた。具体的には平成30年8月に、岩手県の教員を対象とした「行動問題に関する研修会」を企画し、平成29年度に作成した応用行動分析の基礎的知識問題や個別の行動支援計画書の完成度に関する評価基準を用いて、研修効果に関するデータを収集した。さらに研修会参加者の個別行動支援計画作成時における作成時の行動や作成された内容を分析し、最終年度において予定している複数の研究参加者 （教員等）の実際の児童生徒への指導行動の変容と、児童生徒の行動問題の改善の評価を実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成31年度に本格的に運用する研修会パッケージの作成に向けて、 研修会参加者が保育や教育現場で負担なく行動問題への指導や支援が実施できることを実現する要因を検討した。そしてそのために必要な内外の資料を収集・ 分析し、また試行的に実施した研修会からのデータから、研修プログラムに含まれる演習や研修会講師によるフィードバックなどの要因を示した。
具体的には平成30年8月に、岩手県の教員を対象とした「行動問題に関する研修会」を企画し、平成29年度に作成した応用行動分析の基礎的知識問題や個別の行動支援計画書の完成度に関する評価基準を用いて研修効果に関するデータを収集した。
これらの結果を踏まえて、平成31年度は、研修会参加者の個別行動支援計画作成時における作成時の行動や作成された内容を分析し、研究参加者が自分の学校等で実際に実施する行動問題への取り組みの状況に関するデータを収集し、「負担なく」実施可能な要因を明らかにしていく予定である。そして、4名の共同研究者が各々に研修会を実施し、研究参加者 （教員等）の実際の児童生徒への指導行動の変容と、児童生徒の行動問題の改善状況も評価する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度である平成31年度は、この2年間で収集したデータとその分析結果を踏まえて、研修会参加者の個別行動支援計画作成時における作成時の行動や作成された内容を分析し、研究参加者が自分の学校等で実際に実施する行動問題への取り組みの状況に関するデータを収集し、「負担なく」実施可能な要因を明らかにしていく予定である。
そして4名の共同研究者が各々に研修会を実施し、研究参加者 （教員等）の実際の児童生徒への指導行動の変容と、児童生徒の行動問題の改善状況も評価する予定である。
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| Causes of Carryover |
平成30年度は、共同研究者の半田健が育児休暇のため研究費を使用できなかった。しかし、平成31年度からは研究を再開できるので、旅費として平成30年度の未使用額を繰り越して研究を進めていきたい。
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Research Products
(12 results)
