2018 Fiscal Year Research-status Report
Development of the Symbiotic Welfare Society Triggered by Agri-Therapy Based on Rural Areas
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17K07987
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| Research Institution | Ibaraki University |
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Principal Investigator |
中川 光弘 茨城大学, 農学部, 教授 (30302334)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
矢口 芳生 福知山公立大学, 地域経営学部, 教授 (70302908)
高橋 京子 大阪大学, 総合学術博物館, 准教授 (00140400)
内田 晋 茨城大学, 農学部, 准教授 (30631014)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | アグリセラピー / 共生福祉社会 / 農福連携 / 食農業教育 / グリーンケア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
アグリセラピー（農業療法）を契機とした共生福祉社会の展開可能性を検証するために、香川県のS社会福祉法人、つくば市のG就労支援施設で現地調査を行った。自然や農業は、心理的不適応を起こしている人々を癒やし、社会復帰を促す効果があるが、その効果を有効に発現させるには、アグリセラピ―の体系化を工夫すること、またこれを支援する制度整備を進める必要があることを確認した。
アグリセラピーの効果を実証するためのTEG、GHQ60、MMPIなどの心理テストの有効性を検討した。まずMMPIについては、被験者が精神薬を服用している場合、その計測値が大きく影響を受けることが確認された。被験者のストレス状況については、GHQ60がよく捉えており、薬を服用している場合でも、比較的短期間のストレス状況の変化をうまく計測できることを確認した。また心理的不適合を起こしている被験者には、共通のパーソナリティ特性が見られ、これをTEGである程度把握できることを確認した。農業実践を通じて症状が改善した被験者の心理テストの計測値が有意に変化することも確認した。
アグリセラピーを構成する食養生について、「国民健康栄養調査」と「人口動態調査」のデータを使って食生活と癌、心疾患、脳血管疾患死亡率との相関分析を行った。統計学的に死亡率を高める食物と抑制する食物の特定化を行い、食生活改善による生活習慣病予防の可能性を確認した。癌については、これまで言われてきた加工肉、塩蔵食品に加えてジャガイモ加工品などが死亡率を高める可能性があること、野菜類、緑茶に加えてカニ・エビ類などが死亡率を抑制する可能性があることを確認した。
制度設計については、アグリセラピーを継続して実践できる政策的支援の必要性が確認された。患者は発病に伴って失業し、所得を失う場合が多いので、どうしても患者と施設の経済基盤を支援する制度整備が必要である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
アグリセラピーを契機とした共生福祉社会の展開可能性を検証するために、香川県のS社会福祉法人、茨城県のG就業支援施設、I大学で調査を行い、自然や農業は心理的不適応を起こしている人々を癒やす効果があることを確認した。ただアグリセラピーを継続的に実践するためには、アグリセラピーの体系化を工夫することと患者と施設の経済的基盤を支援する制度整備が必要であることも確認した。
アグリセラピーの効果を計測するためのTEG、GHQ60、MMPIなどの心理テストの有効性を検討し、これらの心理テストを組み合わせることによってその効果を計測化できることを確認した。
アグリセラピーを構成する食養生については、「国民健康栄養調査」と「人口動態調査」を使った統計分析により、食生活と癌、心疾患、脳血管疾患死亡率の間には相関性が見られ、食生活改善による生活習慣病予防の可能性が確認された。
制度設計については、アグリセラピーを実践している施設での現地調査より、アグリセラピーを継続的に実践するためには特に患者と施設の経済的基盤を政策的に支援する制度整備が必要であることを確認した。
このように現地調査やデータ解析を通じて、アグリセラピーを契機とした共生福祉社会の概容が徐々に明らかになりつつある。またアグリセラピーを契機とした共生福祉社会を普及させるための技術的、制度的課題も明らかになりつつある。個々の分析結果に関しては、当初想定していたことと異なる結果が認められたものもあり、新しい知見も出てきているが、本研究全体としては、ほぼ当初の研究計画にそって研究が推進されており、研究はおおむね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
3年度目は最終年度として、本研究を取りまとめ、研究成果の学会誌等への発表、シンポジウム等の開催による研究成果の公表を行う予定である。体系的なアグリセラピーのモデルを提示するとともに、これを契機に共生福祉社会を推進するための制度設計の在り方についても提言を行う予定である。
アグリセラピーの効果を実証するために、アグリセラピーの実践によって症状が改善した事例を取り上げ、その効果を心理テスト等を使って客観的に数量化し、アグリセラピーのどの様な実践が有効であったのか等を検討する。特にアグリセラピーの有効性の検証に研究を集中させる。
アグリセラピーを構成する食養生については、統計学的疫学研究の成果を踏まえて、生活習慣病予防の食生活の指針を提示する。また食生活改善による生活習慣病予防の経済効果についても計量的推計を行う予定である。代表的生活習慣病として、癌、心疾患、脳血管疾患を取り上げ、統計学的疫学分析を進める。
農業実践については、これまでの園芸療法等の成果やアグリセラピーを実践している施設の現地調査等を踏まえて、アグリセラピーでの農業実践の課題を整理し、農業実践モデルを提示する予定である。
制度設計については、アグリセラピーを実践している施設の現地調査等を踏まえて、現行の支援制度の効果と課題を整理し、今後の制度改革の方向性を提示する。共生福祉社会のビジョンをより明確化し、これが成立するための諸条件を明らかにし、これが普及して行くための政策的支援策を提言する予定である。
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| Causes of Carryover |
現地調査を予定していたが、先方の都合で次年度に実施することになった。次年度早々に現地調査を実施する予定である。
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