2018 Fiscal Year Research-status Report
Development of a health education program by a clinical nurse; effective in the prevention of childhood obesity
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17K09212
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| Research Institution | Bunkyo Gakuin University |
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Principal Investigator |
中村 由美子 文京学院大学, 保健医療技術学部, 教授 (60198249)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鹿原 幸恵 文京学院大学, 保健医療技術学部, 助教 (00739617)
宗村 弥生 山梨県立大学, 看護学部, 准教授 (10366370)
田久保 由美子 東京医療保健大学, 看護学部, 准教授 (20385470)
西方 浩一 文京学院大学, 保健医療技術学部, 准教授 (00458548)
江藤 千里 文京学院大学, 保健医療技術学部, 助教 (20638259)
大橋 優紀子 文京学院大学, 保健医療技術学部, 准教授 (10706732) [Withdrawn]
大脇 万起子 滋賀県立大学, 人間看護学部, 准教授 (00280008)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 小児肥満 / 身体活動量 / 共分散構造分析 / 健康教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
子どものライフスタイルや健康は，子どもの健全な発育・発達にとって不可欠なものであり，子どもを取り巻く環境と家庭・地域，学校などのあり方に強く影響されている．現代の子どもの遊び場は激減し，ゲーム機に代表される室内遊びの増加，体力・運動能力の低下もみられ，子どものライフスタイルと健康に大 きな影響を与えている．これら現代の健康課題を解決していくために，ヘルスプロモーションの理念を踏まえ，研究者の先行研究から得られた知見をもとに，平成29年度は地域調査と調査用紙の開発を行った.
本研究はTranslational Research の手法を取り入れ，step1として, 全国(青森，神奈川，京都，愛媛，宮崎)の小学性を対象に調査する調査用紙の開発を行った．身体状況や生活習慣（運動，栄養，睡眠等 ）の他，肥満に影響する要因として，“子どものQOL「日本語版KINDL（古荘編，2014）”，“自己肯定感（自尊感情尺度 東京都版2011）”，“ボディイメー ジ（児童・保護者）”，“家族機能(中村)”を調査用紙に取り入れた．また，調査前の準備として地域調査を行い，これら調査項目の洗練化を図った．
2017年度は2018年度調査の準備として，各地域の看護系大学の小児看護学教授等に研究協力者として協 力を得、また各地域の教育委員会や小学校の協力も得て，調査対象の小学校を決定した．
2018年度は、研究協力が得られた小学校である青森県1校，埼玉県1校，京都府1校，愛媛県1校，宮崎県2校、計小学校6校から約800名からのデータを得、分析に着手した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
わが国の生活習慣病を減少するためには，子どもの健康に影響する要因を探索し，地域ごとの子どもの生活習慣の実態を踏まえた健康教育が必要である．本研究では健康教育プログラム開発の基礎的資料とするために，青森県，埼玉県，京都府，愛媛県，宮崎県にある小学校に在籍している児童の体格や生活習慣（運動，栄養，睡眠等 ）の他，肥満に影響する要因として，“子どものQOL「日本語版KINDL（古荘編，2014）”，“自己肯定感（自尊感情尺度 東京都版2011）”，“ボディイメー ジ（児童・保護者）”，“家族機能(中村)”を調査し，実態を明らかにしつつある．現在分析をすすめており，6校中4校の小学生の身体活動量の実態については2019年度の小児保健学術集会に発表予定である。
その結果として，2日間ともWHOが推奨する中等度以上の運動を60分間以上行っていたのは平約20％強，休日約1％であった．性別では男子の平日の歩数と運動量，活動時間が女子より有意に多かったが，地域によっては女子の活動時間が増えており，その理由としてダンスなどの学習プログラムとの関連性が推測された．睡眠時間や起床時刻，就寝時刻，テレビ視聴時間，ゲーム時間および身体活動量すべてにおいて平日と休日との有意差が認められ，平日の身体活動量が多かった．休日の起床時刻と就寝時刻は遅く，テレビ視聴時間，ゲーム時間も有意に多かった．とりわけ，休日の活動量が少なく，スクリーンタイムが長いことから，特に休日の非活動時の過ごし方について介入が必要なことが考えられた．さらに，歩数が多い場合であっても活動強度が中等度以上の活動が少ないことから，運動としての身体活動量には至っていないことが伺われた．筋力や持久力を高めるための運動習慣を促す健康教育が必要であることが示唆されている．
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| Strategy for Future Research Activity |
2018年度に調査したデータを分析を行っていく．全国(青森，埼玉，京都，愛媛，宮崎)5地域において調査を行ったその結果から，各地域共通の標準的な活動量等の基準を明らかにする．また，子どもの現状を地域ごと，男女児間で比較する，あるいは親の考え方などの子どもに与える影響を明らかにすることにより，地域の特徴を明らかにする(step3)．その後，わが国の子どもたちに一般化できる構造方程式モデリング手法を用いた保健行動モデルを構築する．それらを反映して，臨床の場で実践でき，かつ生活習慣に特化した簡便な健康教育方法を構築するための教育方法の準備を行い，わが国の子どもたちに一般化できる児童の保健行動教育方法を構築する(step4)予定である．
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| Causes of Carryover |
今年度は，小学校の都合もあり，データ収集が2019年2月と遅い時期までかかり,データ入力などの謝金がまだ支出されていないことや，小学校及び保護者への調査報告がこれから予定されており、その旅費などがまだ支出されていないため、来年度に支出予定である。
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