2019 Fiscal Year Annual Research Report
Development of a health education program by a clinical nurse; effective in the prevention of childhood obesity
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17K09212
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Research Institution | Bunkyo Gakuin University |
Principal Investigator |
中村 由美子 文京学院大学, 保健医療技術学部, 教授 (60198249)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鹿原 幸恵 文京学院大学, 保健医療技術学部, 助教 (00739617)
宗村 弥生 山梨県立大学, 看護学部, 教授 (10366370)
田久保 由美子 東京医療保健大学, 看護学部, 准教授 (20385470)
西方 浩一 文京学院大学, 保健医療技術学部, 准教授 (00458548)
江藤 千里 文京学院大学, 保健医療技術学部, 助教 (20638259)
大橋 優紀子 文京学院大学, 保健医療技術学部, 准教授 (10706732) [Withdrawn]
大脇 万起子 滋賀県立大学, 人間看護学部, 准教授 (00280008)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 小児肥満 / 身体活動量 / 共分散構造分析 / 健康教育 |
Outline of Annual Research Achievements |
わが国の子どもがおかれている環境の激変により小児肥満が増加してきており(学校保健調査2018),さまざまな病気の原因となる肥満・メタボリックシンドロームへと変異する社会の形成を阻止するには、小児期から健康的な生活を送ることができる行動を教育する必要性が提起されている(福岡、2016). 本研究は,これらの健康課題を解決していくためにTranslational Research の手法を取り入れ,研究者の先行研究から得られた知見をもとに, 全国の小学性を対象に,身体状況や生活習慣(運動,栄養,睡眠等 )の他,肥満に影響する要因として,“子どものQOL「日本語版KINDL(古荘編,2014)”,“自己肯定感(自尊 感情尺度東京都版2011)”,“ボディイメー ジ(児童・保護者)”,“家族機能(中村)”を調査した. 2018年度は、研究協力が得られた全国5地域6校の小学校から約800名のデータを得て分析を行い,健康教育構築に向けての準備をした. 分析結果から,男女ともに休日の活動量が少なく,スクリーンタイムが長く,特に休日の非活動時の過ごし方についての介入の必要性が考えられた.歩数が多くとも強度・中等度以上の活動が少なく,運動には至っていないことも伺われ,筋力や持久力を高めるための運動習慣を促す健康教育が必要であることが示唆された.また,児童の自分の体型認識に男女差はなく,親の体型認識は子ども自身の体型認識に影響していた.肥満の子どもの場合、肥満度と家族機能は負の相関が認められ,子どものQOLは家族に関連する項目が低く,自尊心も低い結果であった.小学生を対象にした集団での健康教育では,知識の習得はできるが,行動レベルである生活習慣を変化させることは難しく,最近の知見を取り入れて,合理的に生活習慣を変化させるために小学生個々を対象にした取り組みの必要性が示唆された.
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