2017 Fiscal Year Research-status Report
18F-NaF PETによる前立腺癌骨転移の治療効果予測法の確立
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17K10444
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
北村 宜之 九州大学, 大学病院, 助教 (70644722)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山田 明史 九州大学, 大学病院, 学術研究員 (00565129)
染原 涼 九州大学, 大学病院, 医員 (00778821)
神谷 武志 九州大学, 大学病院, 助教 (20419534)
川波 哲 九州大学, 大学病院, 助教 (50330999) [Withdrawn]
馬場 眞吾 九州大学, 大学病院, 講師 (80380450)
田原 圭一郎 九州大学, 大学病院, 医員 (80769802)
本田 浩 九州大学, 大学病院, 教授 (90145433)
磯田 拓郎 九州大学, 大学病院, その他 (90452747)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | NaF PET / 転移性骨腫瘍 / 前立腺癌 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当院でNaF PETの施行を安全、確実に施行可能であることを確認するため、まずファントムを用いたNaF PET/CTを施行した。NaF製剤の作成については、当院で稼働しているサイクロトロンを用いて、通常臨床に用いられているFDGと同様の過程を経て作成しており、特に問題は認めなかった。
続いて、当院で前立腺癌骨転移に対してRa-223製剤を施行した患者のうち、5名について本研究の趣旨に同意いただき、NaF-PET/CTおよび骨シンチグラフィを施行した。検査施行において、有害事象を含め特に問題はなく検査を終了した。引き続き、適応基準を満たす症例を収集していく予定である。
これまでに施行された検査結果から、NaF PET/CTの検出能は骨シンチグラフィより高い可能性が示唆された。治療効果評価については現在症例数が少ないこともあり、明らかな傾向はみられなかった。同様に転移性骨腫瘍治療効果判定のための定量的指標についてもまだ確立できていない。
NaFの骨集積が年齢により生理的に変化していく傾向がみられ、NaF PET/CTの定量的評価において、年齢による影響が大きい可能性があることがわかり、第185回放射線学会九州地方会において発表した。
現在のところ登録症例数が目標としている症例数(1年目終了時で20例)よりは少ないため、引き続き、当院泌尿器科と協力し適応基準を満たす症例を収集していく予定である。転移性骨腫瘍の治療効果評価および治療効果判定のための定量的指標については症例数の増加に合わせて検討を深めていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当院でNaF PETの施行を安全、確実に施行可能であることを確認するため、まずファントムを用いたNaF PET/CTを施行した。NaF製剤の作成については、当院で稼働しているサイクロトロンを用いて、通常臨床に用いられているFDGと同様の過程を経て作成しており、特に問題は認めなかった。
その後、当院で前立腺癌骨転移に対してRa-223製剤を施行した患者のうち、5名について本研究の趣旨に同意いただき、NaF-PET/CTを施行した。
また、これまでに施行された検査結果から、NaFの骨集積について、年齢による変化がみられることが示唆され、診断の際に有用な情報となりうる可能性があることがわかり、第185回放射線学会九州地方会において発表した。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在のところ登録症例数が目標としている症例数(1年目終了時で20例)よりは少ないため、引き続き、当院泌尿器科と協力し適応基準を満たす症例を収集していく予定である。転移性骨腫瘍の治療効果評価および治療効果判定のための定量的指標については症例数の増加に合わせて検討を深めていく予定である。
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| Causes of Carryover |
NaF製剤が院内製剤であることもあり、製剤作成のための費用請求は次年度に必要となる
本年度の旅費については、学会発表が近郊であったこともあり、科研費からの支出が必要なかったが、今後は海外発表を予定しており、その際に旅費として必要となると想定される。
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