2017 Fiscal Year Research-status Report
継続的rSO2計測に基づいたテーラーメード型心肺停止後ケアの開発
Project/Area Number |
17K11603
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Research Institution | Department of Clinical Research, National Hospital Organization Kyoto Medical Center |
Principal Investigator |
西山 慶 独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター), 展開医療研究部, 研究員 (90447970)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小池 薫 京都大学, 医学研究科, 教授 (10267164)
鵜木 崇 独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター), その他部局等, 研究員 (00650491)
下戸 学 京都大学, 医学研究科, 特定病院助教 (80548412)
大鶴 繁 京都大学, 医学研究科, 准教授 (60437225)
趙 晃済 京都大学, 医学研究科, 特定病院助教 (00706707)
柚木 知之 京都大学, 医学研究科, 助教 (50639094)
篠塚 健 京都大学, 医学研究科, 特定病院助教 (50806594)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 心肺蘇生 / モニタリング |
Outline of Annual Research Achievements |
まずプレリミナリーな解析として、院外心肺停止患者に対する救急車におけるrSO2計測(PRE-rSO2study)の解析を進めた。連続114名の院外心肺停止患者のうち33名に対し該当地区の救急車内でINVOS5100Cを用いrSO2を連続計測することに成功した。過去の報告では(Resuscitation 63 (2004) 189-194)OHCA患者へのCPR中にrSO2値上昇は認められなかったが、本研究ではCPR中のrSO2値上昇が計測された。90日後に生存していた患者(n=2)は死亡していた患者より救急車内で観察されたrSO2値の上昇値が大きい傾向にあることが認められ(median [IQR]; 36[32-40] % versus 0[0-6] %, p=0.07)、rSO2値モニタリングを用いたgoal-directed CPRの可能性を示唆するものと考えられた。また、これらの計測の中で、prehospital ROSCを得た症例はrSO2値が高い傾向にあり(ピーク値中央値:58% vs 34%)、ROSCの脳循環改善への強い寄与が示された。またrSO2計測によりROSC/PEAの早期覚知が可能となることが確認された。脳酸素飽和度が全く上昇しない“mostly dead cases”の存在、現場から救急車内への移動時に生じる高い質のCPRを維持することが困難となる“transport gap”など、数多くの知見が得られたとともに、センサーの信頼性・タイムサイクル・公式の開示・実測法の採用・モデュール化など、現行のディバイスの限界・改善点も明快となった。これらの内容を第32回日本救命医療学会総会・学術集会、第45回日本救急医学会総会・学術集会、Acute Cardiovascular Care 2018で発表した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
得られた知見を基に、院内でのrSO2の動向と合わせた解析を行う予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
新しいディバイスの開発に向けて下記の解析を行う予定である。 1. 救急車内でのrSO2値計測困難であった症例を抽出し、計測困難事象の発生リスクを患者背景ごとに作成する。 2. 蘇生後の患者に対し、ICUでのrSO2値連続モニタリングを行い、救急車内でのrSO2値計測困難であった症例を抽出し、治療介入や機能予後・生命予後との関連性を検討する。 3. 蘇生後の患者に対し、ICUでのrSO2値連続モニタリングを行い、救急車内でのrSO2値計測困難であった症例を抽出し、計測困難事象の発生リスクを患者背景ごとに作成する。
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Causes of Carryover |
院内におけるrSO2計測の準備に時間を要し、新しいデータの取得が遅れたため、2018年度に使用する研究費が生じた。
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Research Products
(3 results)