2021 Fiscal Year Research-status Report
Did oral health contribute to the maintenance of quality of life?
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17K12001
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| Research Institution | Fukuoka Dental College |
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Principal Investigator |
内藤 徹 福岡歯科大学, 口腔歯学部, 教授 (10244782)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
内藤 真理子 広島大学, 医系科学研究科(歯), 教授 (10378010)
牧野 路子 福岡歯科大学, 口腔歯学部, 准教授 (50550729)
加藤 智崇 福岡歯科大学, 口腔歯学部, 助教 (40724951) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 要介護 / 要介護認定 / 施設入所 / 質問票調査 / 口腔指標 / 口腔関連QOL / コホート研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今回の研究は、2006年に口腔の状況とQOL尺度との関係を調査した4317名の40歳以上の成人の歯科治療受診者からなるコホートを研究対象として進めるものである。15年以上を経過した現在、3000人近くの参加者が65歳を超えた。これらの対象者を中心に、現在の要介護認定の状況や健康状態の調査を行い、過去の口腔指標が現在の要介護の状況および健康の維持に関連があったかどうかということを調べることを目的として計画した。
2006年には、日本全国の26の歯科医院からなる研究協力機関の協力を得て、40歳以上の成人の歯科治療受診者を対象に口腔の状況と口腔関連QOL尺度および包括的QOL尺度との関連のベースライン調査を終えている。このコホート集団に対して、1次調査として要介護認定を受けているあるいは要介護高齢者施設に入所しているかという点について郵送調査を行う。
さらに郵送調査によって生存および再調査が可能な状況であることが確認できた対象者については、現在の口腔指標と、口腔関連QOL尺度および包括的QOL尺度について再度、データの収集を行う。
これまで、研究協力機関に依頼を行い、対象者の居住地と生存についての情報を収集し、追跡調査を実施すべく所在地と生存確認を実施している。追跡調査用の質問紙を作成し、郵送調査にて調査を予定している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2006年に全国の26の研究協力歯科医院においてエントリーした4317名の成人の歯科治療受診者を対象に、各歯科医院における診療記録の突き合わせを行っている。転居したもの、死亡したものなど、コホートの構成員にはさまざまな状況の変化が生じており、追跡率の向上のために、各歯科医院における現在の居住状況の調査を行い、コホートの対象患者へのアクセスを確実にし、追跡率の高い再調査か可能になるような手段を施している。
これまでに、質問紙の作成を終えて、コホート構成員への郵送調査を行うための郵送名簿の整備を行っている。
しかしながらコロナ禍の状況において、全国の協力施設との連携が得られず、昨年度までは郵送調査を見送っていた。今年度は協力施設からの連携が得られる見込みがあり、15年前の口腔の状況と現在の要介護の状況や死亡等の転帰について情報が得られる予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
調査として、コホートにエントリーした4317名の成人の歯科治療受診者のうち、住所が明らかになった者に対して、生存の確認および要介護認定の有無、介護施設への入居の有無を確認する。さらに、1次調査においては詳細にわたる2次調査への参加の可否を問う項目を付与し、2次調査において、対象患者の口腔指標の再度の採取と、口腔関連QOLの採取等を実施する。そのうえで、ベースライン調査の際のデータとの突き合わせを行い、解析を開始するつもりである。
解析の要点としては、15年間の口腔指標の変化、15年前の口腔指標と現在の要介護度の状態や施設入所の有無、10年間の口腔指標の変化と要介護度の状態や施設入所の有無との関連とする。
対象患者からの要介護度の状態の採取は容易ではないが、協力歯科医院を通じての調査および電話によるインタビューも試み、正確な情報の収集に努めるつもりである。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍の状況において、全国の協力施設との連携が得られず、これまでは郵送調査を見送っていた。
また、15年を越える追跡期間のコホートを調査対象としているため、転居された対象者や生死の不明な対象も多く見られるため、質問票調査のための住所の確認がなかなか困難な状況である。このため、郵送による1次調査である質問調査開始の時期に遅れを来している。
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