2017 Fiscal Year Research-status Report

米国との連携によるICTを活用した看護倫理教育プログラムの開発と教育効果の検証

Research Project

Project/Area Number	17K12087
Research Institution	Toyama Prefectural University
Principal Investigator	岡本恵里富山県立大学, その他部局等, 教授 (20307656)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	竹内登美子富山県立大学, その他部局等, 教授 (40248860) 長江美代子日本福祉大学, 看護学部, 教授 (40418869) 青柳寿弥富山県立大学, その他部局等, 助教 (40622816) 鈴木聡美三重県立看護大学, 看護学部, 助教 (80442193) [Withdrawn]
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2021-03-31
Keywords	看護倫理 / 教育プログラム / ICT
Outline of Annual Research Achievements	本研究では、看護職（保健師・助産師・看護師）を対象にICT（information and communication technology）を活用した看護倫理教育プログラムの開発を目指している。平成29年度は、米国における看護倫理教育の実態に関し、米国のCNS資格を持つ日本人看護師からの聴き取りを行った。国内の実態については、先行文献や関連書籍の分析を行い、看護職を対象とした看護倫理教育の現状と課題の抽出を行った。これらの情報に基づき、看護倫理教育のための授業および評価方法について検討した。その結果、授業はブレンディッドラーニング（集合授業5回、ｅラーニング10回程度）で行い、集合授業にはグループワークを取り入れることとした。評価については、①中間学力評価（選択回答式評価）、②パフォーマンス評価（振り返りレポート）、③最終学力評価（選択回答式評価）、④総合評価（達成度評価）を受講生に取り組んでもらい、そのデータに基づき教育効果の検証を行うこととした。また総合評価については、倫理的能力の5つの構成要素「知識；倫理的に知ること，知覚；倫理的見ること，認知；倫理的に振り返ること，行動：倫理的に行なうこと，特性：倫理的であること」を用い、評価基準をマトリクス形式（ルーブリック）で作成することとした。さらに、教育内容・評価基準の焦点化を目指し、看護現場（病院・在宅・地域）における看護倫理の実態および教育ニーズを把握するため、質問紙調査の内容検討、調査対象施設の選定基準、リクルート方法について検討を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 計画当初予測していなかった新たな業務に専念するため、エフォート35％を20％に変更したことによる。平成30年度中には教育教材の作成および評価に必要となるデータ収集を終え、遅れを取り戻せる予定である。また、米国に居住する看護倫理にかかわる豊富な経験・事例を持つ看護職との連携を図り、米国での知見を教育プログラムに反映する計画であったが、当事者が平成29年に帰国し国内での業務が多忙となってしまった。そのため、米国研究者との連携は次年度以降にずらすこととした。
Strategy for Future Research Activity	平成30年度以降には、看護現場（病院・在宅・地域）における看護倫理の実態および教育ニーズを把握するための質問紙調査を実施し、分析を進める。その上で、教育教材（講義資料・配付資料・eラーニング教材・客観テスト）を作成する。併せて学習評価指標をマトリクス形式（ルーブリック）で作成する予定である。その後、開発した教育プログラムの実施と教育効果に関する検証を行い、プログラムの改良点を明らかにする。また、開発した看護倫理教育プログラムのユーザビリティ等を評価し，Webサイト構築のための条件や課題を明らかにしていく。
Causes of Carryover	平成29年度は学内業務が増え、本務に力を入れることにしたため、教育教材を作成するまでに至らなかった。それに伴い、教材作成に必要となるパソコンやレーザープリンター等の設備備品の購入を平成30年度に延期した。次年度中には、設備備品や必要なソフト等を購入し、教育教材作成に取り掛かる予定である。また外国旅費を計上し、米国に居住する看護倫理にかかわる豊富な経験・事例を持つ看護職の研究者に来日してもらう計画であったが、当事者が平成29年に帰国し国内での勤務に就くこととなった。別の米国研究者に研究協力の交渉をしているため、外国旅費はプールし平成30年度以降に使用することとした。