2018 Fiscal Year Research-status Report
A Study of Negative Feelings in Nurses toward Patients and How Support the Nurses
Project/Area Number |
17K12100
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Research Institution | University of Human Environments |
Principal Investigator |
松浦 利江子 人間環境大学, 看護学部, 准教授 (50535995)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 英子 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 教授 (20299879)
松浦 明宏 中京大学, 国際教養学部, 教授 (60344636)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 看護倫理 / 患者-看護師関係 / 陰性感情 / 自尊感情 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、看護師が看護実践の過程において、不本意ながらも患者に対して陰性感情をもってしまう経験に着目して多角的に検討し、関連要因、影響要因などを明らかにしたうえで、最終的にはそれをふまえた看護師支援策を構築することを目的として取り組んでいるものである。2年目の平成30年度は、看護実践の過程において、患者に対して陰性感情をもつ経験に対して経験当事者である看護師がもつ嫌悪度と、道徳的感受性についての実態を明らかにし、看護師支援策を検討した。 研究方法は、平成30年3月~4月に15施設に勤務する看護師1500名を対象に、自記式質問調査を実施した。有効回答数は371名(有効回答率24.7%)であった。調査内容は、患者に対する陰性感情経験への嫌悪度(松浦ら、2014) )20項目、道徳的感受性質問紙日本語版(Japanese Version of the Revised Moral Sensitivity Questionnaire: 以下J-MSQ(前田ら、2012))、自尊感情尺度(Rosenberg,1965; 山本ら、1982)、基本的属性、職場環境因子とした。 結果は、J-MSQとのPearsonの積率相関係数を求めたところ、患者に対する陰性感情経験への嫌悪度平均得点との間に有意な相関はみとめられなかった。自尊感情尺度平均得点との間に有意な正の相関(ρ=0.23 p<0.01)がみとめられた。 以上から、結論として、看護師の自尊感情が維持・向上されるための支援策が、患者に対して陰性感情を経験する状況下にあっても、道徳的感受性を失わずに看護を実践するためには有効であることが示唆された。 今後は、看護師の勤務環境や組織の方針や価値観等の背景要因を統一するという観点から、中規模以上の1~2つの医療機関に勤務する看護師を対象として、改めて調査を実施し、関連要因、影響要因を再度検討する予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本年度は、前年度に一般科看護師および精神科看護師を対象に実施した自記式質問紙調査の分析結果を基に、一般科看護師および精神科看護師を対象に聞き取り調査を実施することであった。しかし、質問紙調査の実施が、平成30年3月~4月と、年度をまたいでの実施と遅れたために、本年度は得られたデータの整理と分析、検討、まとめを行うことに時間を割き、聞き取り調査の実施には至らなかった。以上のことから、進捗状況としては「やや遅れている」とした。
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Strategy for Future Research Activity |
《調査1》として平成30年3月~4月に15の医療機関を対象に実施したデータから明らかになった看護師の患者に対する陰性感情経験の関連要因、影響要因を基に、令和元年度には、中規模の医療機関1~2施設に勤務する看護師を対象に、改めて自記式質問紙調査を実施する。その結果も加味して、《調査2》として、臨床現場で日々困難な状況におかれている患者と向き合う看護師を対象に、インタビュー調査を実施し、臨床看護師がかかえている問題意識、および対処方法、支援に関するニーズの具体的内容を明らかにし、具体的な支援策を検討する。
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Causes of Carryover |
《調査1》として計画した自記式質問紙調査の実施時期が、1年目年度末から2年目の年度始めの時期に渡ったため、2年目に実施予定だった、聞き取り調査の実施には至らず、質問紙調査で得たデータの分析と検討、結果のまとめにほとんどの時間を費やしたことによる。 今後は、《調査1》の結果から明らかになった課題を踏まえた、改めての質問紙調査、および、《調査2》としての聞き取り調査の実施に向けた研究協力施設への交通費、調査実施費用、データ整理経費、報告書の郵送料、連絡費用、研究分担者との会議や学会参加のための交通費として使用する予定である。
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