2020 Fiscal Year Research-status Report

在宅看取りでの看護師による死亡確認時の理念および技術の教育実践プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	17K12123
Research Institution	Yamagata Prefectural University of Health Science
Principal Investigator	齋藤美華山形県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (20305345)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	川原礼子東北大学, 医学系研究科, 名誉教授 (40272075) [Withdrawn] 尾崎章子東北大学, 医学系研究科, 教授 (30305429) 菊地史子東北大学, 医学系研究科, 講師 (30292353)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2022-03-31
Keywords	看取り / 在宅 / 死亡確認 / プログラム
Outline of Annual Research Achievements	我が国における高齢者および家族の死への受け止め方、考え方を在宅に焦点をあてた文献検討により明らかにし、在宅での看取りにおける高齢者および家族に対する支援のあり方に示唆を得ることを目的とした。医学中央雑誌Web版（Ver.5）を用いて、2000年～2017年5月までに発表された国内文献を検索した。キーワード「高齢者and死and受け止め」「高齢者and死and概念」「高齢者andグリーフケア」「家族and死and語り」「高齢者and死別and家族and受け止め」「高齢者and死別and考え」のいずれかに該当する原著論文のみを対象とした。該当した文献のうち、高齢者および家族の死への受け止め方、考え方に関する記述がある13文献を分析の対象とした。分析は、対象文献の研究目的、方法、結果を整理し、高齢者および家族の死への受け止め方、考え方についての記述を抽出した。次に、それらの記述の類似性に着目しながら整理した。その結果、高齢者および家族の死への受け止め方、考え方は、1）地域在住の向老期から老年期世代の死への考え、2）余命告知を受けたがん患者家族の死への考え、3）在宅で看取りを行った家族介護者の死への考え、4）家族と死別を体験した家族介護者の死への考えの4つに分類された。高齢者および家族の死に対する受け止め方・考え方は、自分がどのように死を迎えるか、どのように死にたいかではなく，自分のことより残された家族の生活を優先しているといえる。また、時代背景によっても変化するため，それぞれの世代の高齢者の認識について捉える研究を蓄積していくことが必要である。高齢者および家族の死に対する受け止め方・考え方は、その時の年代や疾患、性別、看取りを行った環境により異なることが明らかとなり、対象者の状況に応じた看取りへの支援を行う必要性が示唆された。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 令和2年度は、高齢者と家族の“死への受け止め方”考え方に関する概念を文献検討による研究から抽出したものを基盤に、看取りに関わっている訪問看護ステーションの看護管理職および看護師からの意見をもとに洗練させる予定であった。さらに、これらの概念を基に看護師による死亡確認時の理念を網羅した質問紙を作成し、全国の訪問看護認定看護師を対象に質問紙調査を実施する予定であった。しかし、概念の分析に時間を要したことと、看取りに関わっている訪問看護師の選定や面接における調整が難航したため、計画を遂行できなかった。
Strategy for Future Research Activity	令和2年度までの計画目標である高齢者と家族の“死への受け止め方”考え方に関する概念を看取りに関わっている訪問看護ステーションの看護管理職および看護師からの意見を基に洗練させ、その後、全国の訪問看護認定看護師を対象に質問紙調査を実施することが必要である。そのために、概念の分析および看取りに関わっている訪問看護師の選定や調整、および面接を早期に行い、さらに、質問紙の作成を早急に進めていく。
Causes of Carryover	概念のさらなる分析が遅れたことにより訪問看護ステーションの看護管理職および看護師へのインタビュー調査が遂行できなかったこと、および全国の訪問看護認定看護師を対象とした質問紙調査を実施できなかったことなど、研究遂行の大幅な遅れにより諸費用が未執行となった。令和元年度から2年度の目標であるインタビューおよびディスカッション、質問紙調査の作成と実施を早急に進めることで計画的な使用が遂行できると考える。