2017 Fiscal Year Research-status Report

小児患者の療養環境における熟練看護師の観察眼の解明と医療安全教育への導入

Research Project

Project/Area Number	17K12167
Research Institution	The University of Shiga Prefecture
Principal Investigator	米田照美滋賀県立大学, 人間看護学部, 准教授 (00353037)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	川端智子滋賀県立大学, 人間看護学部, 助教 (10599666) 伊丹君和滋賀県立大学, 人間看護学部, 教授 (30310626) 黒田恭史京都教育大学, 教育学部, 教授 (70309079) 西岡靖貴滋賀県立大学, 工学部, 助教 (70609734) 安原治滋賀県立大学, 人間看護学部, 教授 (80239772)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2021-03-31
Keywords	医療事故 / ヒヤリハット / 小児看護 / 危険認知 / 看護学生 / 医療安全教育 / 眼球運動測定
Outline of Annual Research Achievements	日本医療機能評価機構の平成28年度の年間報告によると、医療事故発生件数情報の報告件数は3428件あった。事故当事者の職種では、看護師（2409件）、ついで医師（2280件）と看護師の占める数が多い。事故の概要では、「療養上の世話（1430件36.8％）」、ついで「治療・処置（1168件30.1％）」で多かった。発生要因としては、当事者の行動に関わる要因の「確認を怠った（1167件11.3％）」、「患者側（1164件11.2％）」、「観察を怠った（1090件11.2％）」が多かった。小児科では196件の報告が見られ、医療事故の概要では「療養上の世話（93件）」、「ドレーンチューブ（34件）」、「薬剤（19件）」が多かった。小児の医療事故の発生頻度の高い事例として「小児用ベッドからの転落」が選定され、個別検討が行われている。また、再発・類似事例として「小児の輸液の血管外漏出（６件）」「小児への薬剤10倍量間違い（３件）（医師が当事者」」「小児の薬剤調整間違い（３件）（看護師が当事者）」が再発防止のために全国の医療機関へ情報提供されている。看護学生の小児看護学実習におけるヒヤリハット体験の調査では、回答者75名中、48名の約3分の２以上がヒヤリハット体験ありと回答しており（小泉，鈴木，出野，2007）、その概要として「ベッドからの転落の危険性」「その他の転倒転落の危険性」が41.2％と最も多かった（大塚，出野，本間ほか：2003，小泉，鈴木，出野：2007）。看護学生が受け持つ児童の対象年齢は幼児期後期（3歳～就学前）が多い傾向にあり、ヒヤリハットの発生要因として安全への確認・観察不足、患児の特性（発達など）の理解、行動に対する予測困難が要因として推測されることが確認された（小泉，鈴木，出野，2007）。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 日本医療機能評価機構の医療事故防止事業部（2017年８月28日報告）の医療事故情報収集等事業平成28年度年報を中心に医療事故の全体の現状と小児科における医療事故の概要を把握した。また、文献検討により看護学生の小児看護学実習におけるヒヤリハットの概要や発生要因の把握を行った。小児看護における医療事故の現状や看護学生にヒヤリハットの現況を文献検討することで、医療事故やヒヤリハットの発症頻度の高い看護場面や要因が把握できた。眼球運動測定機器による看護師と看護学生の危険認知の違いを比較のために用いる看護場面の設定や詳細な状況設定の検討が可能となった。
Strategy for Future Research Activity	上記の資料・文献検討から、看護師・看護学生の医療事故やヒヤリハットが療養上の世話、中でも転倒転落に関連する事例が多いことや発生要因として安全への確認・観察不足、発達など児の特性の理解不足による行動予測の困難等が確認された。危険認知を調査する看護場面の選定および設定の参考し、危険認知の実験のプレテストを行っていく方向である。
Causes of Carryover	プレ実験を進めるに当たり、文献検索が不十分であったため、プレ実験に至らなかった。また、当初予定していた共同研究者の小児看護学の専門家（川端氏）の産休・育児休暇取得により、予定していた実験場面の検討や選定ができず、実験環境の設定やプレ実験が思うように進まなかった。希望していた実験機器の予算と見積額に差異が生じたため、購入が進まなかったこともある。