2018 Fiscal Year Research-status Report
地域社会で生活するがんサバイバーの生き抜く力を育む対話型支援モデルの構築
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17K12246
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
田村 恵子 京都大学, 医学研究科, 教授 (30730197)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西山 知佳 京都大学, 医学研究科, 講師 (40584842)
吉岡 さおり 京都府立医科大学, 医学部, 准教授 (60454881)
星野 明子 京都府立医科大学, 医学部, 教授 (70282209)
森田 達也 聖隷クリストファー大学, 看護学研究科, 臨床教授 (70513000)
清原 康介 大妻女子大学, 家政学部, 講師 (80581834)
本間 直樹 大阪大学, COデザインセンター, 准教授 (90303990)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | スピリチュアルケア / がんサバイバー / 哲学対話 / 変容理論 / 生きる意味 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
①－aがんサバイバーの生き抜く力を育むSCoIを基盤とした哲学対話プログラムの開発・実施【1班】：生き抜く力とはがんサバイバーが生きる意味を構築するために適応・成長していくプロセスであることからジャック・メジローの変容的学習の理論に着目し、SCoIを基盤とする哲学対話プログラムの開発・実施を目指していた。しかし、プログラムを開発するにあたりリサーチデザインを検討する中で、プログラムを実施するコミュニティである「ともいき京都」の参加者が抱える健康問題をインタビュー調査等にて明らかにする必要性があるという気づきを得た。そのため、平成31年度はプログラムを実施するコミュニティである「ともいき京都」の参加者の健康問題を明確にした上で、がんサバイバーの生き抜く力を育むSCoIを基盤とした哲学対話プログラムを開発し実施・評価する予定である。また、本プログラムの基盤となるがんサバイバーの生き抜く力を明らかにした論文を平成31年度中に海外雑誌へ投稿予定である。
①－b「ともいき京都」で活動する援助者養成プログラムの開発・実施【2班】：完了、現在本スタッフのプログラムは継続開催2回/年している。
②がんサバイバーの生き抜く力を育むスピリチュアルケアプログラムの開発・実施【3班】：平成30年2月倫理委員会の承認後、5月より非ランダム化比較試験を緩和ケア病棟5施設で実施中である。対象者は対照群と介入群と時期を分けた割り付け、2施設が介入群、3施設が対照群のデータ収集中である。先行研究は分析を終え、平成31年1月Paliative & Supportive Care誌にパブリッシュされ、平成31年度16th World Congress of the European Association for Pallitive Careにて発表予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
①－aプログラムを開発するにあたりリサーチデザインの検討に時間を要した。
②昨年度の診療報酬改定の誘導により、緩和ケア病棟在院の在院日数が短縮化し、データ測定期間2週間を満たさない事例が多くなった。そのため1施設が対象者の入院がなく、研究継続が困難となり中止。新たに平成30年1月に1施設を追加した。30年度にデータ収集完了予定であったが、予定数260名中96名であり期間を延長を要する。
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| Strategy for Future Research Activity |
①－aプログラムを実施するコミュニティである「ともいき京都」の参加者の健康問題をインタビュー調査等にて明確にした上で、がんサバイバーの生き抜く力を育むSCoIを基盤とした哲学対話プログラムを開発し実施・評価することを目標として推進する。
②30年度1月に研究中止1施設に変わり、新たな1施設でのデータ収集を開始した、31年度末データ収集を完了する。
①②の進捗と平行して地域社会で生活するがんサバイバーの生き抜く力を育む対話型支援モデルの原案を検討する。
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| Causes of Carryover |
①－a。次年度の調査やプログラム開催にあたっての講師料、備品、会議費などが必要となる。
②平成30年度5月より5施設でデータ収集中。平成31年度も継続してデータ収集が必要である。各協力施設での会議、旅費、郵送費、施設備品、データ入力の人件費が必要である。
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