2017 Fiscal Year Research-status Report

早産児の自律神経系反応を活用した愛着を促す家族介入プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	17K12313
Research Institution	International University of Health and Welfare
Principal Investigator	堀金幸栄国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 准教授 (90588857)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	高橋真理順天堂大学, 医療看護学部, 教授 (20216758) 佐藤真由美埼玉医科大学, 保健医療学部, 教授 (40375936) 香取洋子北里大学, 看護学部, 准教授 (90276171)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2020-03-31
Keywords	早産児 / 自律神経系反応 / 声かけ / 母子相互作用 / 愛着
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、早産児の自律神経系反応による応答性を活用し、面会時の効果的な声かけやタッチングを促すことで愛着を促すことを研究の目的としている。研究の成果が明確となれば、早産児の応答性について新たな知見を得ることができ、早産を経験した母親や父親が子どもと良好な関係が育まれるような親子相互作用の発達を促す家族介入プログラムの一案として提案できると考えている。研究期間3年間のうち、初年度は早産児の自律神経系活動の発達と愛着評価に関する文献検討を行い、両親の声かけやタッチングの介入プログラムの検討と作成を行う予定していた。本研究に関連した研究の動向として、1970年代後半にKlaus とKennellにより母と子の絆の形成に関する研究が行われるようになり、1980年代後半から1990年台にかけて、Family　Centerd　Careの概念が確立されていった。Dohenyらは、早産児に母親の声と心拍音を録音して聞かせると無呼吸や徐脈などが減少したと報告し、Webb ARらは、母親の声や心臓の鼓動の音を聞かせることにより脳の聴覚皮質が厚くなり、脳の発達を促すと報告している。日本では、母親の声かけによって早産児がどのような反応を示すか、早産児の生体反応をベースとした研究報告が少なく発展途上の段階であることがわかった。今後も、国内外の研究成果を検索していきたい。両親の声かけやタッチングの介入プログラムの検討は、29年度までの基盤C「両親の声かけに対する極低出生体重児の自律神経系反応の理解を促す介入」の研究成果を待って進める予定であったが、早産児の自律神経系の変動に関する分析、早産児はどのような声に反応しているのか、母親とそれ以外の人の音声評価について、介入前後の愛着評価をどのようにしていくのか焦点が絞れていないため、これらの分析を待って介入プログラムを構成しようと考えている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 本研究は、早産を経験した母親や父親が子どもと良好な関係が育まれるような親子相互作用の発達を促す家族介入プログラムを開発しようとするのが研究の目的である。面会時の早産児へのどのように声かけをしてもらうか、時間はどの位が妥当か、早産児の睡眠覚醒状況をどのタイミングで計るか、ご両親一緒に参加してもらえる時間の確保など、調査の具体的方法の検討が必要である。しかしながら、データ収集を予定している施設の研究協力者が退職したり、育児休暇を取得しているため、具体的な方法について検討できずにいる。平成30年度は他の研究協力施設を探すことも視野に入れ、研究を進めていく。平成29年度は、本研究に近い研究の最新発表を確認するため学会に参加したり、産後の両親の教育に関する研修に参加した。また、データ収集用の機材を購入し、動作手順を確認するなど準備を進めている。
Strategy for Future Research Activity	平成29年度は他の研究と並行していたため、当初の研究計画を遂行することができなかった。まずは、国内外の文献検討を丁寧に行いたい。そして、新規の研究協力施設を探しながら、研究分担者や研究協力者とともに具体的な研究計画について検討を進めていく。本研究の計画の見直しと修正ができれば、各施設における研究倫理審査を進めていく予定である。
Causes of Carryover	平成29年度は、別の基盤C研究を延長申請をして取り組んでいたため、本研究は計画通りに進めることができなかった。そのため、平成29年度使用できなかった分は次年度に繰り越し、研究をすすめていきたい。