2018 Fiscal Year Research-status Report
早産児の自律神経系反応を活用した愛着を促す家族介入プログラムの開発
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17K12313
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Research Institution | International University of Health and Welfare |
Principal Investigator |
堀金 幸栄 国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 准教授 (90588857)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 真理 順天堂大学, 医療看護学研究科, 教授 (20216758)
佐藤 真由美 埼玉医科大学, 保健医療学部, 教授 (40375936)
香取 洋子 北里大学, 看護学部, 准教授 (90276171)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 早産児 / 自律神経系反応 / 声かけ / 応答性 / 母子相互作用 / ボンディング |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、早産児の自律神経系反応による応答性を活用し、面会時の効果的な声かけやタッチングを促すことで愛着を促すことを研究の目的としている。研究の成果が明確となれば、早産児の応答性について新たな知見を得ることができ、早産を経験した母親や父親が子どもと良好な関係が育まれるような親子相互作用の発達を促す家族介入プログラムの一案として提案できると考えている。 本研究に関連した研究の動向として、Dohenyらは、早産児に母親の声と心拍音を録音して聞かせると無呼吸や徐脈などが減少したと報告し、Webb ARらは、母親の声や心臓の鼓動の音を聞かせることにより脳の聴覚皮質が厚くなり、脳の発達を促すと報告している。日本では、母親の声かけによって早産児がどのような反応を示すか、早産児の生体反応をベースとした研究報告が少なく発展途上の段階であることがわかった。今後も、国内外の研究成果を検索していきたい。 平成29年~30年度は、両親の声かけやタッチングの介入プログラムの再検討を行った。まず、声かけとタッチングを同時に行った場合、声かけの効果なのかタッチングの効果なのか区別することが難しいため、介入は声かけのみに限定した。また、子に対する愛着はボンディング(情緒的な関心や愛情)と表記するように変化しているため、本研究でも表記を変更し評価していく。カンガルーケアによりボンディング獲得に効果があると報告されている。本研究の成果を明確にするため介入時期はカンガルーケア開始前に限定した。 予備調査を実施し、早産児とその両親4組のデータを収集した。両親が声をかけた時の早産児の自律神経活動の変化や両親のボンディングの変化を分析した。 研究協力施設においてカンガルーケアを早期に行う看護方針に変更となり、対象者のリクルートに苦労している。また、施設における研究協力者不足もあり、データ収集が進んでいない現状である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は、早産を経験した母親や父親が子どもと良好な関係が育まれるような親子相互作用の発達を促す家族介入プログラムを開発するのが研究の目的である。 ご両親に研究の説明と同意を得て、面会時にご両親一緒に参加してもらえる時間を確保していくためには、施設内の研究協力者の協力が必要である。しかしながら、データ収集を予定している施設の研究協力者が退職したり、育児休暇を取得しているため、研究を進めることができずにいる。また、看護方針としてできるだけ早くカンガルーケアを開始するように変更となり、研究の承諾を得ていても先にカンガルーケア開始となったため研究対象の除外となったケースが続いているため、研究が遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
2019年度は、本研究に近い研究の最新発表を確認するため国内外の学会に参加したり、早産児の両親の教育に関する研修に参加する。また、ボンディング評価や親子間関係性の評価ツールとしての円環イメージ画に関する検討を行う。 2019年度は新規研究協力施設の開拓を視野に入れ、多施設研究をすすめていきたい。新規研究協力施設として関東圏3県の3施設での研究協力を依頼中である。施設による環境が異なっても早産児の自律神経系の応答性を伝えることで両親の子に対するボンディングに好影響が出るのか確認する。
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Causes of Carryover |
2018年度は研究協力施設においてデータ収集を行うことが難しく、データ収集費用が繰り越しとなった。2019年は新規研究協力施設を開拓し、多施設での研究を実施予定である。
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Research Products
(1 results)