在宅高齢者夫婦世帯における行動変容をもたらす継続可能な転倒予防プログラムの開発

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K12451
• Research Institution: Nagoya University
• Principal Investigator: 三浦 昌子 名古屋大学, 医学部附属病院, 招へい教員 (20759641)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 阿部 恵子 愛知医科大学, 看護学部, 教授 (00444274) ; 藤原 奈佳子 人間環境大学, 看護学部, 教授 (30178032) ; 間瀬 健二 名古屋大学, 情報学研究科, 教授 (30345855) ; 榎堀 優 名古屋大学, 情報学研究科, 講師 (60583309) ; 寺田 八重子 名古屋大学, 医学部附属病院, 助教 (70768382) [Withdrawn] ; 飯島 佐知子 順天堂大学, 医療看護学部, 教授 (80389890)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: 高齢者夫婦 / 転倒 / 転倒予防プログラム

Outline of Annual Research Achievements

介護予防は、一次予防、二次予防、三次予防を3段階で示している。一予防は、生活機能低下が無い状態、二次予防は要支援・要介護状態となるおそれのある高齢者、三次予防は、軽度の生活機能低下が認められる状態で要支援状態にある高齢者や要介護状態にある高齢者の状態を示している。この、介護予防の中で、高齢者のQOLを低下させる要因のひとつとして転倒が注目されており、高齢者の転倒予防に関する研究が数多く発表されている。転倒は、65歳以上の在宅高齢者における1年間での転倒発生率が、約 20％程度となっている（川上，2006）。転倒を経験すると、日々の生活範囲が狭くてなる危険性が大きい。また、高齢化が進むと要支援・要介護状態となる高齢者の急増が見込まれる。高齢者や家族が安心して暮らせるための支援にかかる社会的コストの面からも、重症化の予防や改善を図り、早期に対応することが大切であると述べている。危険因子に応じた医療、行動等への介入プログラムなどさまざまな取り組みが行われているが、三次予防の要支援、要介護においては、転倒の危険を予測し、個人の危険因子を検討した上で，内的因子および外的因子に対する介入を行う取り組みは十分されていない。そこで、本研究は、三次予防の要支援１・２に着目し、要支援者が生活維持の低下が改善・維持できれば生活の質（QOL）を維持する事が可能となる。そこで、現在、高齢者の世帯構成の中で夫婦のみ世帯が一番多い（平成29年版高齢者白書）ことを踏まえて、夫婦で助け合いながら、高齢者自身が、自宅で転倒アセスメントを行い、それに応じた転倒予防プログラムを継続
してできる転倒予防のプログラムを開発し検証する。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

コロナ禍において、在宅においては、クラスターや緊急事態宣言などで、アンケート調査の回収率が悪く、アンケート先を増やしているが、１０００人を対象としているが４６０人くらいの回収であり、さらに、咬合力においては、現場にいけない状況があり、全くできていない状況です

Strategy for Future Research Activity

アンケート調査だけでも、５０％以上になるまで再度追加調査をし、まとめていく。
歩行能については、できる範囲ですすめる。咬合力はできないできない可能性があるが、今後も継続していく。

Causes of Carryover

学会などの参加を行わなかったたため旅費は使用していない。人件費もアンケート調査を行なったが、人件費は使っていない