the multi-occupation cooperation program plan which supports the home care in end of life stage of the elderly living alone

2020 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 17K12475
• Research Institution: University of Kochi
• Principal Investigator: 川上 理子 高知県立大学, 看護学部, 准教授 (60305810)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 森下 安子 高知県立大学, 看護学部, 教授 (10326449) ; 小原 弘子 高知県立大学, 看護学部, 助教 (20584337) ; 森下 幸子 高知県立大学, 看護学部, 准教授 (40712279) ; 吉岡 理枝 高知県立大学, 看護学部, 助教 (40783022) [Withdrawn]
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2021-03-31
• Keywords: エンド・オブ・ライフ期 / 在宅看取り / 家族の選択 / 自己効力感

Outline of Annual Research Achievements

COVID-19感染症拡大により、独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支える多職種協働プログラム案を実践するために協力の得られる事例を見いだすことが困難であったが、プログラム案の洗練化を進めるため、家族介護者のいる高齢者のエンドオブライフ期の多欲種協働について、5名の家族介護者（家族介護者の平均年齢81．8歳、療養者が死亡してからの期間2ヶ月～18ヶ月）に面接調査によりデータを収集した。その結果、在宅療養支援診療医を中心としてケアマネジャー、訪問看護師、訪問介護士は、事例の個別性・療養者の状態の変化に応じて協働することができており、療養者が亡くなったあと家族介護者は、在宅看取りに対する自己効力感を獲得し、達成感を抱いていることが明らかになった。
このことより、家族介護者のいる高齢者の独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支える多職種協働は効果的に展開され、療養者死亡後に家族が達成感や自己効力感を獲得できていると考えられ、今後、独居高齢者への多職種協働プログラムに適応できる要素を組み込んでいくことができると思われる。
また、高齢者がエンド・オブ・ライフ期から看取りまで在宅で療養することを選択するプロセスにおいて、本人及び家族の在宅療養選択のモチベーションが高いことは必須の前提条件にあることが示唆された。独居や高齢者世帯のエンド・オブライフ期の在宅療養を支える多職種協働での関わりは、個別性に応じて展開できていると思われる一方、高齢者の在宅看取りを促進するためには、まずは在宅療養を選択するモチベーションを高めること、在宅看取りに対する自己効力感をたかめることが課題であると考えられた。