2021 Fiscal Year Research-status Report

精神障がい者に対する新たな倦怠感尺度の開発

Research Project

Project/Area Number	17K12513
Research Institution	Hiroshima International University
Principal Investigator	山崎登志子広島国際大学, 看護学部, 教授 (50282025)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	中村百合子広島国際大学, 看護学部, 講師 (10364118) 野間雅衣広島国際大学, 看護学部, 助教 (20769260) 大沼いづみ広島国際大学, 看護学部, 助教 (40441571) 松本睦子広島国際大学, 看護学部, 教授 (90263706) 俵由美子広島国際大学, 看護学部, 准教授 (00320060)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2023-03-31
Keywords	精神障がい者 / 倦怠感 / 尺度
Outline of Annual Research Achievements	地域で生活する精神障がい者の倦怠感の特徴を明らかにするため、精神障がい者のための新たな倦怠感尺度の開発を行うことを目的に研究を行なっている。2019～2020年度は文献検討により、がん患者の倦怠感尺度に加え、海外におけるHIV患者（Li,2016；Carcia et al,2015）や慢性呼吸不全患者（Naljas et al,2012）、パーキンソン病患者（Schiehser et al,2013）、多発性硬化症（Penner et al,2011；Sehle et al,2011）等の倦怠感尺度を基に構造分析を行った。また、文献から精神障がい者の倦怠感の表現を抽出し、「疲れやすさ」10項目、「だるさ」8項目、「意欲の低下」15項目、「集中力の低下」７項目、「活動性の低下」11項目、「体力の低下」18項目、「思考力の低下」20項目、「動作の緩慢さ」2項目の8構造91項目が倦怠感の構造として抽出された。 2021年度はこの精神障がい者倦怠感尺度案に、併存的妥当性の検討のため、疲労蓄積度チェック(厚労省)7項目、PS（Performance status）を加え、さらに個人属性および疾患や内服状況等の設問を加えた質問調査項目を作成した。この質問紙調査実施に向け、倫理委員会に研究計画書等を提出し承認を得た。3月には1病院のデイケアメンバー35名にプレ調査を行い、質問内容がわかりにくいと指摘された一部用語の修正と、回答のしづらさに関する訴えがあった３個所の修正を行い、最終的なアンケート調査内容に修正した。その後、全国のデイケア、就労支援施設の代表者に調査依頼を行っている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason コロナ禍によりプレ調査の実施が遅れていたが、3月に何とか実施可能になったことで、質問内容の修正や回答しやすさの工夫を行い、最終版の精神障がい者の倦怠感尺度案が完成した。現在調査依頼にこぎつけることができたところである。最終的に対象者を2000名確保予定であるが、現在10施設(対象者数約200名）に依頼を行っている。8施設から調査実施の許可が出ており、1施設が現在検討中、1施設が協力不可の返答であった。当初インターネットから全国規模で対象施設をランダムに選択し調査依頼する予定であったが、ネット上での情報が少なく、スノーボールサンプリングで対象施設を広げる方式に変更した。対象者数が予定数に達することができるかどうかが今後の課題である。
Strategy for Future Research Activity	2022年10月を調査回答期限とし、8月頃まで調査を依頼しつつ集まった回答の集計を行う。10月～12月にはデータの分析を行い、精神障がい者倦怠感尺度の信頼性、妥当性を検証する。その後、学会発表に向けたデータの整理、論文作成を行い、2023年3月に研究を終了する。対象者数の確保が今後の課題となる。通所施設への調査依頼のため、コロナ禍で対象者の施設通所が不可になった場合、配布が困難になる可能性が高い。コロナ禍における対策として、QRコードやURLを介したオンライン調査についても質問紙と一緒に配布しどちらか選択できることを説明し依頼しているが、プレテストを行った対象者35名中オンライン調査が可能だったのは1名のみであった。他施設においても、対象者の高齢化や経済的観点からオンライン調査で補完できる可能性は低いことが予想される。研究期限がこれ以上延長できない可能性を考え、対象者数が少なくても10月を調査期限とし、上記スケジュールで進行していく。
Causes of Carryover	2021年度には調査の実施・分析まで行う予定であったが、コロナ禍が持続したため、倦怠感尺度項目のブラッシュアップと倫理申請、およびプレ調査のみにとどまったため、予算使用額が少なくなってしまった。 2022年度は調査実施にかかる費用や分析にかかる費用等が発生する。