2020 Fiscal Year Research-status Report
How three modes of respect develop and how they are promoted by school teachers
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17K13912
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| Research Institution | Ochanomizu University |
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Principal Investigator |
武藤 世良 お茶の水女子大学, 教学IR・教育開発・学修支援センター, 講師 (30785895)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 尊敬 / 発達 / 児童期 / 青年期 / 教師 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
他者への尊敬には成長・発達にとって重要な機能があり、尊敬する心の育成は日本の学校教育の目標の1つともされてきた。しかし、尊敬には少なくとも義務尊敬（尊重）・感情的態度尊敬・感情状態尊敬という3つのモードがあり、それぞれがいかに発達するのかは定かでない。本研究では特に学校教師の役割に着目し、（1）他者への尊敬の標準的発達、（2）学校教師への尊敬の規定因と教育的機能、（3）他者への尊敬を促進する学級・学校環境、という3つの検討課題を通して、子どもの尊敬の発達過程と促進要因を明らかにする。本年度は新型コロナウイルス感染症の影響で研究活動が大きく制限され、研究をほとんど進展させることができなかった。上記の3つの課題では、小中高の児童・生徒や教師を調査対象としていたが、感染症対応が急務であり続けた学校現場に調査を依頼できる状況ではなく、当初予定していたデータ収集を見送らざるをえなかった。しかしながら、本研究の大きな目的である子どもの尊敬の発達過程と促進要因に関しては、今後の研究に関わる一定の成果が得られた。具体的には、昨年度より開始した、児童期・青年期・成人期における尊敬の概念や感情の発達に関する国際共同研究の調査票を他国の研究者とともに作成し、一部の国ではWeb調査によるデータの収集と分析が進んでいる。現在、日本語版のバックトランスレーションを進めており、完了次第、国内でも調査を実施する予定である。また、学校教師とともに親も子どもの尊敬の発達・促進に関わると考えられるため、研究代表者が以前取得した公益財団法人の助成金で実施したWeb調査のデータを活用し、子どもの尊敬と憧れを社会化する親の実践に関して探索的に検討した。その結果、自身の子どもの尊敬や憧れの表出に対する親の反応や親子の話し合い、親自身の尊敬や憧れの感情表出が、子どもの尊敬や憧れの発達と関連する可能性が明らかとなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本年度は新型コロナウイルス感染症の影響で研究活動が大きく制限され、研究をほとんど進展させることができなかった。小中高の児童・生徒や教師を調査対象としていたが、感染症対応が急務であり続けた学校現場に調査を依頼できる状況ではなく、当初予定していたデータ収集を見送らざるをえなかった。また、大学での他の校務や授業等のオンライン化に伴い、その準備・運営に大半の時間を要したため、研究時間の確保がままならなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
本来は本年度が最終年度であったが、新型コロナウイルス感染症の影響で研究をほとんど進展させられなかったことを踏まえ、補助事業期間を1年間延長することとした。感染状況の収束の見通しが現時点で立たないことから、尊敬の発達過程と促進要因に関して、次年度も小中高の学校現場の児童・生徒・教師に調査協力を依頼することは困難であることが予想される。そのため、当初の研究計画を変更し、大学生や成人を対象とする回顧的調査に切り替え、基本的にWeb調査で実施する予定である。また、課題3で予定していた短期縦断調査に関しても、Web調査による横断調査に切り替える予定である。なお、当初の予定であった小中高生や学校教師を対象とした調査は、もし可能であれば実施することとする。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の影響で当初の予定の調査計画が実施できなかった。また、申請時に開催地が不明であった国内・外国での成果発表（学会）旅費も、延期やオンライン開催に変更され会場への参集がなくなり、申請時の想定よりも交通費・宿泊費がかからなかった。以上2点の理由により、次年度使用額が生じた。次年度の物品費（主に図書）やWeb調査を含む調査実施費用、人件費・謝金、成果発表の英文校閲費等に充てることとする。
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