2018 Fiscal Year Research-status Report
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17K16925
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
野田 哲平 九州大学, 医学研究院, 共同研究員 (20707179)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | らせん神経節 / 聴神経 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
前任地で行ったトランスクリプトーム解析のデータを用い、らせん神経節に高発現する遺伝子の抽出を行った。Wntシグナルに関連する遺伝子では、内耳形成期に耳包の細胞運命を決定づけるWntシグナル-Pax2遺伝子の経路を抑制する遺伝子であるTle4が高発現するというデータが得られた。生後1日目のマウス内耳切片のin situ hybridizationで、Tle4が実際に発現することが確認された。Tle遺伝子群はTle1,2,3,4,5,6のサブタイプが知られているが、生後1日目のマウス内耳で遺伝子発現を確認できたものはTle4のみであった。他のサブタイプの発現の確認、およびTle4の時空間的な発現遷移について今後検討が必要である。
その他、らせん神経節において高発現する遺伝子が、今後の研究に使用可能なマーカー遺伝子として機能するかを確認するため、発現量の多い5遺伝子を抽出して免疫染色を行った。Spock3、Lypd1の2つのタンパクがらせん神経節細胞に局在することが確認された。
Wntシグナルの蛍光レポーターマウスを用いた研究は目立った進捗が得られなかった。
一方で、免疫染色の実験の過程で、らせん神経節細胞の増殖に関する興味深いデータが得られている。研究協力者の行った内耳への薬物投与の実験から、らせん神経節における細胞増殖と、ある遺伝子の関係について既報と異なる結果が得られた。現在の実験系では細胞運命系譜の追跡が行えず確証が得られないため、新たな実験系を構築する必要がある。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
前任地で行ったトランスクリプトーム解析のデータ(生後1日目のマウス内耳よりRNA抽出)を用い、in silicoでらせん神経節に高発現する遺伝子の抽出を行った。Wntシグナルに関連する遺伝子では、内耳形成期に耳包の細胞運命を決定づけるWntシグナル-Pax2遺伝子の経路を抑制する遺伝子であるTle4 (Grouchoのマウスにおけるhomolog)が高発現するというデータが得られた。生後1日目のマウス内耳切片のin situ hybridizationで、Tle4が実際に発現することが確認された。Tle遺伝子群はTle1,2,3,4,5,6のサブタイプが知られているが、生後1日目のマウス内耳で遺伝子発現を確認できたものはTle4のみであった。
その他、らせん神経節において高発現する遺伝子が、今後の研究に使用可能なマーカー遺伝子として機能するかを確認するため、発現量の多い5遺伝子を抽出して免疫染色を行った。Spock3、Lypd1の2つの遺伝子の産物がらせん神経節細胞に局在することが確認された。
Wntシグナルの蛍光レポーターマウスを用いた研究は目立った進捗が得られなかった。
一方で、免疫染色の実験の過程で、らせん神経節細胞の増殖に関する興味深いデータが得られている。研究協力者の行った内耳への薬物投与の実験から、らせん神経節における細胞増殖とある遺伝子の関係について既報と異なる結果が得られた。
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| Strategy for Future Research Activity |
Wntシグナルの蛍光レポーターマウスを用いた研究は予定通り実施するが、平成31年度より研究代表者が主研究施設へ異動したため、実験環境の整備にやや時間を要するものと思われる。
上記と並行し、現時点で遂行可能なデータベースを用いた検討と免疫染色の実験を推進する。さらに、昨年度は研究協力者が主体となって行ってきたらせん神経節の細胞増殖の実験にも注力していく予定である。現在の実験系では細胞運命系譜の追跡が行えず確証が得られないため、新たな実験系を構築する必要がある。トランスジェニックマウスを購入することにより検証が可能になるが、本研究課題からは乖離するため、年限を1年延長したうえでの計画変更も視野に入れて検討中である。
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| Causes of Carryover |
他の財源が利用可能であったこと、所属先より出張費が支給されたこと、および研究代表者が翌年度(平成31年度)より主研究施設へ異動予定であったことから、当該年度の研究費利用は少額となった。
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