2019 Fiscal Year Research-status Report
The study of the framework necessary for harmonious cooperation of social media participants
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17K18074
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Research Institution | Aoyama Gakuin University |
Principal Investigator |
大平 哲史 青山学院大学, 情報メディアセンター, 助教 (60711843)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 知能情報学 / ソフトコンピューティング / 罰 / 意思決定のコスト / 共進化機構 / 協力 / 空間囚人のジレンマゲーム / マルチエージェントシステム |
Outline of Annual Research Achievements |
令和元年度は、平成29年度に発表した先の学術論文[1]のモデルに報酬を導入すること、そして本務校の授業「情報スキルII」におけるアンケートにより得られた、学生のソーシャルメディア利用実態に基づき、学術論文[1]のモデルをより精緻化、大規模化することという2つのテーマのうち、主に前者の、先の学術論文[1]のモデルへの報酬の導入に取り組んだ。報酬がもたらす協力への効果について扱った既存研究は存在するが、いずれの既存研究も学術論文[1]のモデルで導入したプレイヤーの意思によるプレイヤー同士の相互依存関係の動的変化を考慮しておらず、それゆえこの要素と報酬が共存する際の影響について調べる必要がある。このテーマを遂行するにあたり、予想よりもモデルの定式化が困難であったため、まずはプレイヤーの意思によるプレイヤー同士の相互依存関係の動的変化の要素を排除し、プレイヤー同士の相互依存関係は静的、すなわち変化しない場合について、定式化を行ってモデルを作成し研究を進めた。その基本的な成果は国際会議[2]で発表し、現在学術誌への投稿のため論文を執筆中である。 並行して、平成30年度に入り急速に発展してきた、意思決定のコストが協力者数に及ぼす影響をテーマとする学術論文[3]の結果について幅広く周知するため、協力の進化に関する数理モデルを扱う研究者が多く集う日本数理生物学会年会のポスターセッション[4]において、その結果の要点を分かりやすく解説し、多数の研究者と有意義な議論を行うことができた。 [1] Ohdaira, T. (2017), Sci. Rep. (Nature Publishing Group), vol.7, art. no. 12448.(学術論文・査読有り) [2] Ohdaira, T. (2020), Proc. AROB 25th 2020, pp.16-19, 2020.(国際会議・査読有り) [3] Ohdaira, T. (2019), Sci. Rep. (Nature Publishing Group), vol.9, art. no. 4465.(学術論文・査読有り) [4] 大平哲史,2019年度日本数理生物学会年会,2019.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
本研究課題は、平成29年度の交付申請書に記した当初の研究実施計画よりも、かなり順調に進んでいる。すなわち平成29年度には、当初は平成30年度に行う予定であった、研究代表者が提案した罰とプレイヤーの戦略のみならずプレイヤー間の相互依存関係もプレイヤーの好みに応じて進化する共進化機構の組み合わせが協力進化に与える影響という、これまでの研究で解明されていないテーマに取り組んだ。その結果、協力進化が生じにくいとされる状況でも、高いレベルの協力進化とプレイヤーの平均利得の大幅な向上をもたらすという新しい知見を得て、それを先の学術論文[1]として発表できた。さらに平成30年度には、意思決定のコストが協力者数に及ぼす影響をテーマとする研究の急速な発展を踏まえ、人が意思決定をしなければならない状況は、その人に対して心理的な負担を強いるものであると考え、これを意思決定のコストと定義し、新たにモデルを構築し研究を進め、最終的な成果を先の学術論文[3]として発表できた。そして平成29年度の実績報告書にて記した、新たに各プレイヤーによる相手プレイヤーへの報酬という要素を導入することについては、先に研究実績の概要で述べた通り、予想よりもモデルの定式化が困難であったものの、基本的な成果は先の国際会議[2]で発表でき、さらに学術誌への投稿に向けて論文を執筆中となっている。
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Strategy for Future Research Activity |
令和2年度は、各プレイヤーによる相手プレイヤーへの報酬という要素を導入した基本的な成果である先の国際会議[2]および現在学術誌への投稿に向けて執筆中の論文を基盤とし、これまで研究代表者が提案してきた罰の優位性を改めて示すとともに、その成果を本務校の授業「情報スキルII」におけるアンケートにより得られた、学生のソーシャルメディア利用実態に基づいてより精緻化、大規模化したモデルへと応用することを試みる。その結果として得られる知見を統合し、社会的に大きな影響力を持つNature Publishing Group発行の論文誌(例:Nature Communications)や、自律エージェントとマルチエージェントシステムに関する権威ある論文誌(例:Autonomous Agents and Multi-Agent Systems)で発表するだけでなく、社会的影響力の大きい学会/シンポジウム(例:来場者数が毎年5,000人規模となる慶應義塾大学SFC研究所主催のSFC Open Research Forum)における発表、さらには研究代表者の個人ホームページにおいて広く公開することで社会に還元したい。また、異分野の研究者と本学総合研究所2019年度採択研究ユニットの共同研究プロジェクトを通じてネットワークを構築しており、本研究成果をソーシャルメディアの利用における合意形成に必要な枠組みへと早期に応用できるよう、積極的に連携を進めていきたい。
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Causes of Carryover |
(理由) 1つ目の理由は、研究実施計画では未定であった、本研究と関連するテーマを扱う国際会議、国内学会のスケジュールが定まり、研究代表者が参加すべき国際会議、国内学会について、研究の進捗状況を踏まえてよく吟味したためである。2つ目の理由は、各プレイヤーによる相手プレイヤーへの報酬という要素を導入することについて、先に研究実績の概要で述べた通り、予想よりもモデルの定式化が困難であり、研究成果が得られるのに時間を要したためである。 (使用計画) 以上の理由のため、本研究と関連するテーマを扱う国際会議、国内学会については、研究の進捗状況を踏まえ、引き続きその開催内容を吟味したうえで積極的に参加し、研究成果の発表を行い、異分野の研究者とのネットワーク構築をさらに進めていきたい。一方で昨今の新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、国際会議や国内学会が予定通り開催されない可能性もあり、その場合はWeb会議システムを活用して、関連する研究分野、あるいは異分野の研究者と議論を行いたい。また、研究がかなり順調に進んでいるため、平成29年度の交付申請書に記した研究実施計画で予定していなかった、WindowsおよびMacの双方に対応した、Webページ上で動作可能なシミュレータの開発を進めており、さらにこの3年間で性能向上の著しいノート型PCについては更新することも視野に入れている。
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Research Products
(4 results)