2018 Fiscal Year Research-status Report
Possibility of professional school for teacher education which connects teacher training core curriculum and teacher training index
| Project/Area Number |
17K18621
|
|---|
| Research Institution | Shinshu University |
|---|
Principal Investigator |
伏木 久始 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (00362088)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
青木 一 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (90754341)
上村 惠津子 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (30334874)
林 寛平 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (10726376)
谷塚 光典 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (30323231)
三崎 隆 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (70360964)
大藪 勝 信州大学, 学術研究院教育学系, 講師 (70778000) [Withdrawn]
宮島 新 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (00824971)
市川 公明 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (80778001)
奥村 真衣子 信州大学, 学術研究院教育学系, 助教 (60824919)
油井 幸樹 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (60778033) [Withdrawn]
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-06-30 – 2020-03-31
|
| Keywords | 教員育成指標 / 教員研修体系 / 単位互換 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、教職課程コア・カリキュラムを踏まえた教員養成カリキュラムと、都道府県教育委員会により策定される教員育成指標の両者を、理論的・実践的に連結させて教師教育における養成・採用・研修の一体的改革モデルを提案するとともに、そのモデルを教職大学院のカリキュラムに反映させ、教育実践を通してその改革モデルを開発し、その有効性を検証することである。
１年目（平成29年度）は、教員育成指標に応じた長野県教員研修体系を協同で検討し、信州大学教育学部卒業生で長野県の公立小中学校に正規採用されている若手教員を対象とした研修ニーズ調査を実施したが、２年目（平成30年度）は、その結果をふまえて長野県教員研修体系を見直すと共に、長野県教育委員会が主催する研修講座それぞれの役割を担当講師に伝える際に、教員育成指標における位置づけを明確にした上で依頼するという全体構造の確認と研修の運営方針が定着した。また、それと並行して、全国都道府県の教員育成指標を分析し、ベテラン教員にどのような役割が期待されているのかを明らかにした。さらに、「長野県教育総合センターと信州大学教職大学院との連携講座」を新規開設し、①校内研修、②学校カウンセリング、③総合的な学習の時間、④少人数学級の授業づくりの４本を試行実践することができた。このうち④については、「中山間地域の良さを生かす授業づくり ～新しい学びの創造～」として、次年度のモデル講座として開講する準備ができた。すなわち、県の教員研修プログラムの受講を教職大学院の履修単位として単位互換させていくラーニングポイント制の検討を始めるための基盤づくりをすることができた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
教育学部の教員養成カリキュラムにおける教職課程コアカリキュラムとの整合性の検討までは着手できていないものの、大学院教育学研究科の教職大学院の教育課程の改革をすすめるにあたって、本研究がその基本的な枠組みを提供し、着実にカリキュラム改訂をすすめることができたことで本研究の目的に関わる重要な部分をクリアできていると評価できる。
また、次年度の長野県教員研修講座において、教職大学院との連携講座の１つである「中山間地域の良さを生かす授業づくり～新しい学びの創造～」の講座をラーニングポイント制を想定した試行実践としてとり組む方向で調整できた点も本年度の成果であると言える。
|
| Strategy for Future Research Activity |
教職課程コア・カリキュラムを踏まえた教員養成カリキュラムの改訂の方向性を提言するとともに、教員育成指標に基づいた教員研修プログラムを、教職大学院の単位として認定していくラーニングプログラム制の導入に向けて必要な基礎研究を進めていく。
|
| Causes of Carryover |
研究代表者が怪我のため入院・手術をした期間があり、予定していた調査・出張を次年度に延期したことや、研究メンバー全員が所属している教職大学院に対して認証評価の訪問調査日程が割り当てられたことなどから、旅費・謝金等を伴う研究活動が制限されたことにより次年度使用額が生じた。
これら延期された部分の研究活動は次年度に繰り越して実施する。
|
