大学における担任・アドバイザー等の学生支援の学術的検証と支援モデルの開発

2018 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K18651
• Research Institution: Kochi University
• Principal Investigator: 杉田 郁代 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 准教授 (90469320)
• Project Period (FY): 2017-06-30 – 2020-03-31
• Keywords: 大学における担任制度 / 学校心理学 / コンピテンシ / 学生支援

Outline of Annual Research Achievements

研究目的である、手探りで行われている担任・アドバイザー（大学により名称が異なる）による学生支援について実態調査を行い、実態を明らかにすることを目的に、担任制度についてホームページ上に公表する全国の大学および短期大学100校に調査票を送付し、調査を依頼した。調査項目は、基礎データ（職位、担任業務のエフォート、担当学年）担任が行う業務内容（5領域に区分）、大学側のソフトウェア、連携などの整備状況、効果的な支援体制、担任に求められるコンピテンシーなどについて、量的調査と自由記述の質的調査を実施した。回答率は、53％であった。最終年度に向けた基礎資料となるデータを集積することができた。本年度得られた調査結果は、本研究の基盤になるデータであり、本研究の目的である学校心理学の視座からの学術的な解明に結びつくものであった。
調査結果について、抜粋し報告を行う。調査回答から、痰飲・アドバイザーの相談支援内容は、学年によって異なることと、初年次である1年次は、他の学年に比べて教員は負担感を持っていることが明らかになった。1年生の担任・アドバイザーは、授業で出される課題・レポートの学習指導、成績・授業に関する相談、休学や退学につがる悩みの相談を行っていることが明らかになった。加えて、休学中の学生に対するケア（サポート）も行っていることがわかった。2年生は、1年生の内容に加え、履修に関わる学習相談と家庭環境を含む家庭や保護者に関わる相談と、領域が拡大していた。従って、担任・アドバイザーによる支援は、履修相談から、学習指導、日常的な悩みや家庭に関わる悩み相談まで、多岐に渡ることが調査結果から明らかになった。この調査結果をもとに、最終年度は、学校心理学モデルに照らし合わせ学術的研究に深めていく予定である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本研究の基盤となる調査を終えて、根幹となるデータを集積することができた。また、自由記述の質的調査の結果から、当初、想定していなかった、担任制度の課題点を見出すことができた。それによって、平成31年度に行う、量的調査の視点に追加することができた。

Strategy for Future Research Activity

平成31年度は、これまでの調査を基盤に、量的調査を実施し、当初の仮説検証および、実態についても、調査者数を拡大して把握検証を行うことを目指していく。また、最終年度であることから、研究から得られた示唆を、公表できるように準備を進めていく。具体的には、全国の大学・短期大学において汎用可能な教員の担任コンピテンシーの伸長に向けてFD等で活用できるリーフレットを作成する。

Causes of Carryover

追加調査の実施のため