2018 Fiscal Year Research-status Report
超高齢妊婦の妊娠初期から育児期における多職種連携システムの構築
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17K19790
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
森 恵美 千葉大学, 大学院看護学研究科, 教授 (10230062)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
坂上 明子 武蔵野大学, 看護学部, 教授 (80266626) [Withdrawn]
青木 恭子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助教 (60714110) [Withdrawn]
岩田 裕子 千葉大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (00292566)
木村 佳代子 千葉大学, 大学院看護学研究科, 助教 (30635371)
小坂 麻衣 千葉大学, 大学院看護学研究科, 助教 (40735429)
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| Project Period (FY) |
2017-06-30 – 2020-03-31
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| Keywords | 看護学 / 超高齢妊産婦 / 多職種連携 / 周産期 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
45歳以上の女性の妊娠診断から育児期に向けての切れ目ない専門的支援を実現するために、子育て世代包括支援センターを中心にした、超高齢妊産婦（45歳以上の妊産婦）の妊娠診断から育児期にわたる多職種連携システムの構築への示唆を得ることが研究目的である。第1次調査、第2次調査と段階的に調査を行う計画であった。2018年度は、本研究プロジェクトのうちの第1次調査「超高齢妊娠出産における多職種の連携・協働に関する全国調査」の研究データ分析を行い、その研究成果を発表した。
また、第2次調査「超高齢出産における多職種連携体験」について所属施設の倫理審査委員会の承認（5月21日）を得て、6月から研究参加者の募集を開始した。①第１次調査時点で、第２次調査の可能性を打診して、調査協力が可能であると返信があった者（4月17日時点で、病院：医師22名、病院：看護職40名、包括支援センター看護職１名）、あるいは②第１次調査時点で第2次調査は研究協力施設の倫理審査を得た後に協力可能とした施設の専門職としての経験が５年以上の医師、看護職者である。加えて、③包括支援センターの第２次調査可能者が１名であったことから、研究者らの知り合いやその紹介により超高齢妊産婦に関わった経験ありとして抽出された、上記以外の機関（産後ケア施設、保健センター等）に所属する、経験5年以上の看護専門職にも依頼した。調査内容は超高齢妊産婦の事例に対して実践した多職種連携とその評価・課題・展望についてであり、半構成的インタビューにてデータ収集をした。その結果、研究参加者は医師7名、看護職22名、施設所属の医療ソーシャルワーカー1名、地域の保健師2名であった。すべての面接データを逐語録にして、個別分析を行い、複数の研究者で真実性の確保をしている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
2018年度は、本研究プロジェクトのうちの第1次調査「超高齢妊娠出産における多職種の連携・協働に関する全国調査」の研究データ分析を行い、その量的研究成果を国際学会で発表し、ポスター賞（第３位）を受賞した。また、自由記述の分析結果を研究論文として公表することができた。
また、当初の計画通り、第２次調査を実施し、研究データ収集はすべて完了し、なおかつ、個別分析に取組んでいる。2019年度は研究データの全体分析を完成して、6月に研究結果の一部を国際看護系学会に発表申請する予定である。すべての結果から、子育て世代包括支援センターを中心にした、超高齢妊産婦（45歳以上の妊産婦）の妊娠診断から育児期にわたる多職種連携システムの構築への示唆を得ることができると考えるため。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究データ分析をさらに進めて、医師の研究データ成果については、6月に国際看護系学会での発表を申請する予定である。すべての研究データ分析を夏には終了して、研究発表や論文作成に取り組み、次研究課題へと発展させたいと考えている。
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| Causes of Carryover |
2019年3月20日に研究会議を予定したが、当日、関西と東京からの研究協力者２名が参加できなくて、会議用交通費の支出がなくなったためである。
次年度に旅費として使用する計画である。
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Research Products
(2 results)
