2020 Fiscal Year Research-status Report
精神科における誤嚥性肺炎予防のための連携型摂食嚥下障害ケアプログラムの開発
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17K19800
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
清野 由美子 新潟大学, 医歯学系, 助教 (70737741)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小山 諭 新潟大学, 医歯学系, 教授 (10323966)
関井 愛紀子 新潟大学, 医歯学系, 准教授 (60436772) [Withdrawn]
井上 誠 新潟大学, 医歯学系, 教授 (00303131)
渡邊 賢礼 新潟大学, 医歯学系, 助教 (20611180)
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| Project Period (FY) |
2017-06-30 – 2022-03-31
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| Keywords | 精神科病院 / 誤嚥性肺炎予防 / 摂食嚥下障害ケア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度は投稿中の研究論文2題，未投稿の研究論文1題の計3題について，学術雑誌への掲載を目指した．
１つ目は某県内16か所の精神科病院の病棟看護師55名への集団面接調査研究で，「精神科看護師が体験している誤嚥性肺炎予防に関するケアの実態」を明らかにした．投稿に際して，外部機関の専門家から次のような指導を受けた．まず，精神疾患患者の摂食嚥下障害ケアを専門とする精神看護学の教育・研究者から分析結果への助言を受けた．次に，精神科臨床経験および教育・研究経験を有する精神看護学の質的研究者からのスーパーバイズを受け，分析結過程を見直し精錬を重ねた．併せて，身体合併症看護を専門とする精神科認定看護師からの確認を得た．これらの結果，2020年9月に日本精神保健看護学会誌に研究報告として受理され，その後同雑誌に掲載された．
2つ目は2018年度に取り組んだ某県内1か所の精神科病院入院患者100名を対象とした誤嚥性肺炎リスク調査研究で，「精神科病院の病棟内食堂で食事摂取可能な入院患者における誤嚥性肺炎のリスク要因と予防に向けた支援」を明らかにした．投稿に際して，外部機関の専門家から次のような指導を受けた．まず，集計結果について，統計解析を専門とする研究者からスーパーバイズを受けた．その後，投稿先からの査読結果に対しても同研究者からの助言を受けるとともに，研究分担者らと検討することで精錬を重ねた．これらの結果，2021年2月にに日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌に原著論文として受理され，その後同雑誌に掲載された．
3つ目は2017年に行った某県内8か所の栄養支援チーム（NST）メンバー31名への集団面接調査研究で，「精神科病院のNSTメンバーが誤嚥性肺炎予防を踏まえて提供するケアの実態」を明らかにした．2021年3月に投稿したものの不採択となったため，5月に再投稿を行ったところである．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度は，本課題で学会発表した4題のうち，3題の研究論文の雑誌掲載を目指した．しかし，結果的には2題が掲載されたものの，1題は投稿中である．
2019年度に行った摂食嚥下支援専門職が不在の精神科病院における病院内外・多職種による「連携型摂食嚥下障害ケアプログラムの開発」に関する1題については，他3題の論文投稿に時間を要したため，データの分析，論文作成に着手することができなかった．
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| Strategy for Future Research Activity |
投稿中の1題の研究論文について，専門家からスーパーバイズを受けながら採択を目指していく．
また，併せて，未投稿の1題の研究論文についても近日中に分析に着手し，研究分担者らと検討しながら論文作成を行い，2021年度中の採択を目標に雑誌投稿の準備を進めていく．
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| Causes of Carryover |
当初の計画では，2020年度に学術雑誌への論文投稿・掲載をすべて完了し，助成金はこれらの準備・投稿にかかる費用として使用する予定であった．また，残額が出た場合は金額に応じて研究成果報告書を作成し研究協力施設への配布を行い，更に可能であれば研究成果のパンフレット作製・印刷と全国の精神科病院への送付費用に充てたいと考えていた．
しかし，論文投稿・掲載が完了しなかったため，次年度使用額が生じることとなった．
2021年度は残り2題の論文投稿に係る費用として使用し，残額が出た場合は研究成果報告書等の作成・送付費用に使用することを考えている．
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Research Products
(2 results)
