2018 Fiscal Year Annual Research Report
Research on Sport Policy Making with Big Data triggerd by Olympic Games
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18H00819
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| Research Institution | Chuo University |
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Principal Investigator |
工藤 裕子 中央大学, 法学部, 教授 (90278383)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤田 依久子 安田女子大学, 心理学部, 准教授 (40571972)
酒折 文武 中央大学, 理工学部, 准教授 (90386475)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | スポーツ政策 / メガ・イベント / ビッグ・データ / 公共政策形成 / エビデンス・ベースド・ポリシー・メイキング / ウェル・ビーイング / レガシー / オープン・データ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
イギリスにおけるスポーツおよび関連分野の政策の展開と政府におけるデータの使用、特に、オープン・データの状況を含め、政策へのデータの活用についての現地調査、および研究協力者とのスポーツ政策と関連分野の政策との関係およびその際のオープン・データの活用についての研究は順調に進んでいるが、現地での当該分野の政策における進展もあって、予想以上の成果が出ている。これらをもとに2019年８月に東京において開催されるアジア・スポーツ・マネジメント学会の一環として国際シンポジウムを実施する予定であるが、その準備も順調に進んでいる。同シンポジウムでは、これまでの研究成果を発表する他、イギリスの研究協力者には依頼している政策の報告および研究成果の発表をする計画である。
また、研究成果の発表については、文献研究およびイギリスにおける現地調査に基づき、複数の論文を国際学会等で口頭発表した。一部の論文は2019年度の国際学会において既に受理されており、今後、口頭発表の予定である。研究代表者のみならず、分担者も主に担当分に基づく論文を執筆した。
研究初年度のもう一つのハイライトは、スポーツと生活習慣および価値観に関する国内におけるオンライン調査であったが、これについては、ロンドン五輪を機にイギリスにおいて実施された調査を元に、これまで日本において実施された類似の調査の結果も考察したうえ、新たに設計し、性別、年齢層を考慮した2400サンプルに対して実施することが出来た。これは当初予定していた内容を超えるものであったが、結果についてはデータ分析を続けている段階であり、2019年度にその分析に基づく研究成果を発表していく予定である。また、このデータ分析および国内地方自治体の政策分析を考察し、2019年度に実施する地方自治体へのヒアリングおよび地元市民のフォーカス・グループに対する調査の準備を実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
海外調査および2019年度に東京で開催する国際シンポジウムの準備（シンポジウム時に海外研究協力者の研究の成果および共同研究の成果を発表する予定）については計画以上に進展し成果をあげることが出来た。またこれらに関する成果発表については年度内に複数の国際学会等において論文を口頭発表し、2019年度の複数の学会においても既に論文が受理されており、論文口頭発表をする予定であるが、学術誌への投稿については査読中のものがあるものの年度内の掲載は出来なかった。また国内調査については、オンライン調査は当初の計画以上の内容で実施出来たが、実施時期が予定よりも少し遅かったため、データ分析を担当している分担者の諸事情もあり、それに基づく分析が完全に終了しておらず、2019年度前半に少し持ち越してしまった。これに伴い、国内におけるヒアリングおよびフォーカス・グループによる調査が年度内に実施出来ず、2019年前半にずれこんでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2019年度は、本調査前半最大のイベントである東京での国際シンポジウムを成功させ、これまでの成果をまとめるのみならず広く発表することで、新たな課題の発見や内外からのインプットを得ることが一つの大きな目的であり、その準備を進める。
2019年度はまた、国内地方自治体に対するヒアリングおよびフォーカス・グループによる調査を少なくとも2箇所において実施することで、2018年度・2019年度に実施を予定していた国内調査を完了させることを目標としており、オンライン調査による定量的な分析に加え、定性的な分析を実施し、その成果をなるべく早い時期に問いたいと考えている。
さらに、イギリス政府の新たな政策フェーズを踏まえ、文献研究および現地調査を実施するとともに、新たな研究協力者の発掘および共同研究の開始を計画している。特に、当該研究は学際的なアプローチが必至であることから、これまでの協力者に加え、データ・サイエンスおよびAI、また医療・保健分野の研究者との関係構築を始めているが、これらの研究者との共同研究体制を早期に構築する予定である。
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Research Products
(9 results)
