2021 Fiscal Year Annual Research Report
Research on Sport Policy Making with Big Data triggerd by Olympic Games
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18H00819
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| Research Institution | Chuo University |
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Principal Investigator |
工藤 裕子 中央大学, 法学部, 教授 (90278383)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤田 依久子 環太平洋大学, 次世代教育学部, 准教授 (40571972)
酒折 文武 中央大学, 理工学部, 准教授 (90386475)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | スポーツ政策 / EBPM / 公共政策形成 / 行動変容 / ナッジ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
東京オリンピック・パラリンピックの１年延期に伴い、当初は2020年度に実施する予定だったアンケート調査およびフォーカス・グループ調査を2021年度に実施した。ただし、五輪が無観客での開催となり、また、五輪関連イベントもほとんどが中止、もしくは無観客での実施となったことにより、五輪競技の観客や関連イベント参加者を対象に計画していた調査を実施することが出来ないため、対象および内容を変更した年度計画に則り、五輪開催直後に実施したフォーカス・グループ調査によって代替した。当該フォーカス・グループ調査は、当初は対面による実施を予定していたが、新型コロナウイルスの感染状況を鑑み、オンラインで実施したため、対面と同条件での実施というわけにはいかなかったものの、非常に有益な調査を実施することが出来た。
五輪の際に海外研究協力者を招聘して実施する予定であったシンポジウムは、水際対策等によって実施出来なかったが、オンラインなどで共同研究を進め、2021年９月のEIASM Public Sector Conference 2021および2022年４月のInternational Research Society for Public Management Annual Conferenceにおいて成果の一部を発表、海外研究協力者とともに議論することが出来たのみならず、当該テーマに関心のある研究者グループの構築が進み、後者の国際会議においては2021年に続き、2022年にも当該テーマの分科会を開催することが出来た。ただし、関連する学会はすべてオンラインのみでの開催となったため、当初予定のように当該研究費から旅費を支出するには至らなかった。
ナッジ手法の開発およびゲーミフィケーションについては、これまでの一連の調査結果を踏まえ、主に先行研究調査および文献調査を2021年も継続して実施しており、ほぼ当初の予定通り研究が進められた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2021年度の当初計画は既に、新型コロナウイルスの影響が考慮して変更していたため、おおむね順調に進めることが出来た。もっとも、東京オリンピック・パタリンピックが無観客での開催となったこと、オリンピックに関連して実施されるはずだった多くのイベントが中止、もしくは無観客での開催となったことから、イベント参加者を対象としたアンケート調査やフォーカス・グループ調査をすることが出来ず、一般のフォーカス・グループ調査で代替せざるを得ないため、設問等を工夫するなどで対応した。大規模スポーツ・イベント来場者への調査が出来なかったため、サンプル数そのものは少なくなったが、大規模スポーツ・イベントの受容とそれによる行動変容のパターンを代表するサンプルを確保することが出来た。オンライン・アンケート調査およびフォーカス・グループ調査の結果は、統計的および心理学的に分析した。また、これらの分析結果は複数の論文にまとめ、学会報告および紀要論文として発表した。2022年度にも報告を予定している。
国際比較研究については、新型コロナウイルスの影響で2021年度も往来を伴う共同研究を実施することは出来なかったが、イギリスおよびイタリアの研究者とオンライン等で意見交換を続けてきた。特に2026年に冬季五輪を実施する二都市のうち一つコルティーナ・ダンペッツォの地元にあるイタリアのウディネ大学とは、メガ・スポーツ・イベントの開催と市民社会、市民のスポーツ活動への影響について、共同で同様の調査を進めている。当該研究が実施してきた調査手法を活用しており、今後、先方のデータ収集に伴い、比較分析が出来る枠組みが出来上がっている。イギリスについては最新情報を取得しつつ、意見交換を続けてきた。これらの成果は2022年度に学会分科会として発表する。
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| Strategy for Future Research Activity |
当該課題の最終年度である2022年度は、新型コロナウイルスの感染状況は過去２年間よりも落ち着いているものの、海外研究協力者との自由な往来はまだ期待出来ないことから、当初計画していた国際シンポジウムの開催は難しいと思われる。このため、対面での大規模なシンポジウムではなく、オンラインによるワークショップを数回実施することにより、国際交流および普及啓発を実施する。
2020年度に2回、2021年度に2回実施したオンライン・アンケート調査は、2022年度も、新型コロナウイルスの感染状況を鑑み質問項目の一部を変更したうえ実施する。個々の調査の分析のみならず、これら一連の調査結果の変遷についての分析を続ける。
一方、東京五輪の観客および関連イベントの参加者を対象に実施する予定だったアンケート調査およびフォーカス・グループ調査は、無観客開催および関連イベントの中止などのため、そもそも実施の条件が整わなかった。研究終了期間までの間に国内でメガ・スポーツ・イベントが開催される予定はないことから、一連の調査については既に計画を変更し、2021年度には、withコロナの時代における市民のスポーツ習慣および行動様式の変容についての調査した。メガ・スポーツ・イベントのインパクトとともに、社会的な状況の変化がもたらす行動様式へのインパクトを調査することで、当初の研究目的は達成出来ると考えており、2020年度、2021年度に実施した調査に加え、2022年度にもオンライン・アンケート調査およびフォーカス・グループ調査を実施したうえ、分析を進める。
国際比較研究については、2022年度もまだ研究者の自由な往来が見込めないことから、2オンラインによるワークショップを複数回実施する中で海外研究協力者と国際比較分析を実施したうえ、共著論文の執筆を通して共同研究を進めていく。2022年度後半および2023年度に実施される国際会議で共著論文を口頭発表する。
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Research Products
(7 results)
