2020 Fiscal Year Annual Research Report
過剰接客サービス存在時のIT活用―小売業でのRFID動線を対象として―
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18H00903
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| Research Institution | Yokohama National University |
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Principal Investigator |
倉田 久 横浜国立大学, 大学院国際社会科学研究院, 教授 (20508428)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
上市 秀雄 筑波大学, システム情報系, 准教授 (20334534)
岡田 幸彦 筑波大学, システム情報系, 准教授 (80432053)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | サービス科学 / 製販連携 / 情報の価値 / モデル分析 / 小売業 / 店舗サービス / RFID / 顧客の多様性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度には本研究の主題である小売現場における情報の価値に関するモデル化研究において多面的な発見を得ることができた。その成果は、査読付き学術論文誌論文2点、査読付き学術大会論文誌3本、査読無しの学術大会論文誌論文2点、国際学会発表2点、国内学会発表5点を業績となった。
具体的には店舗サービスオペレーションの諸問題を、顧客特性の多様性とIT等で得られる情報の価値の2つの視点から研究した。研究代表者の倉田は、情報の価値の問題を最新のIT技術導入か伝統的なIE技法の採用かという小売業の戦略的な技法選択という視点から理論的アプローチで取り組み、数理モデル化分析の結果より必ずしも最新IT導入を優先すべきでない条件を考察した。これは初年度の成果であるJournal of Retailing & Consumer Services誌の掲載論文の発展である。研究分担者の岡田は店舗内の従業員と顧客の距離感やコミュニケートの問題を実証的に探究した。実験店舗にて電子計測で得られた情報を分析した小売りオペレーション研究は非常に斬新的であると自負する。研究分担者の上市は応用心理学の視点から消費者行動についての本プロジェクトを支援した。同時にリスク回避行動に関する研究成果も公開した。結果をして、商学におけるITの役割とヒトの役割のあり方に深い洞察をえることに成功したと自負する。
全般として研究自体は適切に遂行できたと考える。確かにCovid-19の世界的流行により国際学術大会の中止が2020年2月以降に数多く発生し、当初予定していた欧米での研究成果発表は中止せざるを得なくなったのは大きな誤算であった。それゆえ当初の研究成果発信計画とそれに伴う予算執行は修正を余儀なくされた。ただ発信活動を補うため代表者は自身のホームページを解説し、それを通じて社会発信を行うことにした。
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| Research Progress Status |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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