2019 Fiscal Year Annual Research Report
Comprehensive studies on the Characteristics of modern Japan of the local educational administration and the "teacher training community."
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18H00980
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| Research Institution | Toyo University |
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Principal Investigator |
須田 将司 東洋大学, 文学部, 教授 (00549678)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
板橋 孝幸 奈良教育大学, 学校教育講座, 教授 (00447210)
白石 崇人 広島文教大学, 人間科学部, 准教授 (00512568)
新谷 恭明 西南女学院大学, 保健福祉学部, 教授 (10154402)
清水 禎文 宮城学院女子大学, 教育学部, 教授 (20235675)
佐藤 高樹 帝京大学, 教育学部, 准教授 (20549711)
佐藤 幹男 石巻専修大学, 人間学部, 教授 (30142904)
前田 一男 立教大学, 文学部, 教授 (30192743)
山田 恵吾 埼玉大学, 教育学部, 准教授 (30312804)
坂本 紀子 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (40374748)
笠間 賢二 宮城教育大学, その他部局等, 名誉教授 (50161013)
梶山 雅史 岐阜女子大学, 公私立大学の部局等, 教授 (60066347)
大迫 章史 東北学院大学, 教養学部, 准教授 (60382686)
陳 虹ブン 平安女学院大学, 国際観光学部, 准教授 (60534849)
谷 雅泰 福島大学, 人間発達文化学類, 教授 (80261717)
近藤 健一郎 北海道大学, 教育学研究院, 教授 (80291582)
国谷 直己 川村学園女子大学, 教育学部, 講師 (80845834)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 教育会 / 教育研究所 / 教育史 / 教育情報回路 / 校長会 / 教員育成コミュニティ / 教員組合・教職員組合 / 地方教育行政 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2019年度は3点の刊行物発行と3回の研究会に取り組んだ。刊行物は①2018年度『中間報告書(Ⅰ)』（2019年4月上旬発行）、②『近代日本教育会史研究 新装版』明誠書林（2019年5月中旬発行）、③2019年度『中間報告書(Ⅱ)』（2020年3月発行）。研究会は以下の通りである。①通算第4回（2019年6月29日～30日）、佐藤幹男「戦後における都道府県教育研究所の設置状況とその特徴」、山田恵吾「1950年代埼玉県における地域教育研究サークルの展開」、谷雅泰「山形県東田川郡教育会」、笠間賢二「地方教育研究所の研究（その一）－宮城県教育研究所を事例として－」。②通算第5回（2019年9月29日）は教育史学会でコロキウムを開催し、「戦後の教員社会はいかに再編されたか」と題して秋田県の共同研究もとに討議を行った（報告者は後掲「学会発表」）。③通算第6回は、梶山雅史「岐阜県恵那郡教育研究所の機構・組織と活動内容」、坂本紀子「北海道の教育研究所について」、大迫章史「広島県教育研究所のあゆみ」。
また2019年度には第3論文集である『近現代日本教育会史研究』（不二出版、2018年）の書評・図書紹介が教育史関連学会の4誌に掲載された。齋藤慶子氏による図書紹介『教育学研究』第86巻第1号、吉川卓治氏による書評『地方教育史研究』第40号、米田俊彦氏による書評『日本教育史研究』第38号、宮坂朋幸氏による図書紹介『日本の教育史学』第62集。これを受け、今後の研究展望に関する協議を行った。
このほか、アルバイトが戦後初期の教育雑誌の発行・所蔵状況のデータベース作成や戦後校長会の結成動向の整理に取り組み、その成果を『中間報告書(Ⅱ)』に「昭和戦後期地方教育団体刊行物一覧（その2）」「昭和戦後期における小中学校長会・高等学校長会の結成動向」として掲載した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2019年度は「各事例分析期」として、①郡市教育会・校長会・教育研究会等の組織と活動実態の研究、②アジア・太平洋戦時下と敗戦直後の動向の解明とを計画していた（②は3年間継続して取り組むもの）。特に戦後に主軸を移しつつ、メンバー各位が3回の研究会活動を通じて自らの担当地域・事例における基礎的な情報収集と共有を進めた。このほか、アルバイトによるデータベース構築も予定通り行い、研究基盤の整備を進めることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2020年度は当初予定した「比較検討期」に当たり、①各地の事例の比較検討として、明治・大正・昭和戦前・戦時下・敗戦直後といった時期区分により、各時代に教育会・校長会が果たしてきた機能の分類・分析を行う。加えて②アジア・太平洋戦時下と敗戦直後の動向の解明として、戦後に主軸を移しつつある研究の継続を図る。
これらを具現するため、これまで同様に年間3回の研究会を設け、ローテーションで報告者が話題提供をし、各自の進捗状況や課題、研究手法などを共有しつつ研究を進めていく。加えて、長野県信濃教育会へのグループ調査や、教育史学会コロキウムでは戦後の教育研究所・教員団体に関するテーマを設定した研究討議を企画中である。
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