2019 Fiscal Year Annual Research Report
Japan Education Longitudinal Study
| Project/Area Number |
18H00984
|
|---|
| Research Institution | Aoyama Gakuin University |
|---|
Principal Investigator |
耳塚 寛明 青山学院大学, コミュニティ人間科学部, 学部特任教授 (40143333)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
浜野 隆 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 教授 (00262288)
冨士原 紀絵 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 准教授 (10323130)
垂見 裕子 武蔵大学, 社会学部, 教授 (10530769)
蟹江 教子 宇都宮共和大学, 子ども生活学部, 教授 (50620522)
寺崎 里水 法政大学, キャリアデザイン学部, 教授 (70432028)
王 杰 (王傑) 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 特任講師 (80432037)
中西 啓喜 立教大学, 社会学部, 助教 (10743734)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
|
| Keywords | 学力格差 / 社会経済的背景 / 学校外教育 / 就学前教育 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2019年度から2020年度にかけ、中部地方のＡ県Ｂ市の小学6年生、中学3年生対象の質問紙調査データを収集した。2020年度には、新型コロナウィルス蔓延の影響を受け、調査の実施自体が危ぶまれた。しかし、Ａ県Ｂ市教育委員会の協力を得ることで実査可能となった。当初計画していた調査から軽微な変更が必要ではあったが、おおむね予定通りの調査データを収集した。これまでに収集した(1)小学4年生～小学6年生、中学1年生～中学2年生の学力データ、(2)保護者対象の質問紙調査データを結合させることで、高い学習成果を上げている児童生徒の多い学校を把握し、その特徴を量的データより明らかにする。
収集したデータの分析報告は、次の媒体で行った。第一に『中央調査報』では、初年次分析報告を掲載した。児童生徒間および学校間での学力格差様相をマルチレベル分析によって実証的に示した。第二に、日本教育社会学において、就学前教育の効果検証を決定木分析および傾向スコアマッチングによって示した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
既述の通り、2020年度には新型コロナウィルス蔓延の影響を受け、調査の実施自体が危ぶまれた。しかし、Ａ県Ｂ市教育委員会の協力を得ることで実査可能となった。当初計画していた調査から軽微な変更が必要ではあったが、おおむね予定通りの調査データが得られた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2021年度には、前年度の小学6年生が中学1年生に進級している。よって、今年度の中学1年生への質問紙調査および学力調査データを収集し、4年分のパネルデータを構築することを目指す。具体的な分析課題は以下のようである。
第一に、成長曲線モデルによって、学校レベルの変数が学力格差にどのように影響を及ぼすのかを分析する。成長曲線モデルから得られた結果を教育委員会および教師への聞き取り調査の結果統合する。第二に、就学前教育と学力格差の関連を分析する。分析手法には、反実仮想の枠組みにおける傾向スコアマッチングを用いる。これにより、就学前教育の効果をより精度が高い手法で検証することが可能となる。第三に、家庭的背景と親の学歴期待と子の学歴希望について分析し、中国データと国際比較分析を行う。これにより、日本社会における教育格差の特徴をより鮮明に把握する
これらの研究成果を、日本教育社会学会、日本教育学会、日本家族社会学会などで報告することを計画している。
|
