2018 Fiscal Year Annual Research Report
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18H00998
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| Research Institution | Niigata University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
杉崎 弘周 新潟医療福祉大学, 健康科学部, 准教授 (30612741)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
物部 博文 横浜国立大学, 教育学部, 教授 (30345467)
植田 誠治 聖心女子大学, 文学部, 教授 (90193804)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 保健 / 学校 / がん教育 / 児童 / 生徒 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
小児がんの児童生徒、近親者ががん患者である児童生徒が増えているなかで、だれもが共に学ぶがん教育のあり方を検討する必要がある。また、学校教員の年齢構成には劇的な変化が起こっており、急増している若い世代の教員ががん教育の担い手として授業実践をしていくことになる。このような課題を解決するため、インクルーシブながん教育の実現が必要である。2018年度は、全国調査の実施によって、がん教育の間接的な効果の把握と現状での実態把握を目指した。さらに、児童生徒のがんについての意識や知識の定期的なモニタリングを継続的に行う体制を整備した。また、学校におけるがん教育の実施に向け、小学生、中学生、高校生の保護者を対象に全国調査を行い2,417 名から回答を得た。学校でがん教育が実施されることを知っていた保護者は 11%であったが、約73%が実施に賛成であった。調査したがん教育に関する内容すべてについて、不必要とする保護者が少なく、70％以上が必要かやや必要としていた。本年度に把握した実態と収集した情報は、次年度以降のがん教育カリキュラムのの開発と評価に応用する予定である。また、研究成果として学術論文にまとめることはもちろん、講演会や研修会等でも積極的に発信していく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画通りにがんについての全国調査を実施し、50%に迫る高い回収率を達成している。小学生、中学生、高校生の保護者に対して、がん教育の認知度やその態度などについての調査を実施し、認知度は低いものの、肯定的な態度であるという実態を明らかにして発表した。並行して、がん教育の先進的な事例に関する情報を収集することができた。以上の成果を得ていることから、おおむね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
全国調査の結果分析を行い、2013年の調査結果との比較検討を行うことで、学校でのがん教育に本格実施に向けた実態把握とする。小児がんの児童生徒，近親者ががん患者である児童生徒が増えているなかで，だれもが共に学ぶがん教育のあり方を検討するため、先進的にがん教育を実施している自治体や学校の事例の分析、海外のグリーフの収集と応用を進める。児童生徒の実態を踏まえ、先行事例や海外事例を応用し、インクルーシブながん教育のカリキュラムの開発を目指す。
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