2019 Fiscal Year Annual Research Report
ネットワーク信頼性に基づく自動車の自動運転実用化によるストック効果推計技術の開発
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18H01550
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
内田 賢悦 北海道大学, 工学研究院, 教授 (90322833)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宗廣 一徳 国立研究開発法人土木研究所, 土木研究所(寒地土木研究所), 主任研究員 (00414194)
井田 直人 北海道科学大学, 工学部, 准教授 (50433420)
田村 亨 北海商科大学, 商学部, 教授 (80163690)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 自動運転 / ネットワーク信頼性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究はネットワーク信頼性に着目し、自動車の自動運転技術実用化が社会にもたらす効果を事前評価するための技術開発を行うものである。交通需要、交通容量および一般車両と自動運転車両の経路選択に関する不確実性を表現する交通ネットワークモデルを開発することによって、自動運転車両の導入による総移動時間短縮効果だけではなく、ネットワーク信頼性向上効果の検討が可能となる。
今年度は、開発した交通ネットワークモデルに関する研究発表2件とラウンドアバウト上で自動運転車両と一般車両が混在する状況を再現した走行実験に関する研究発表1件を行った。いずれの研究発表も国際ジャーナルに掲載されている。
交通ネットワークモデルに関する研究発表では、自動運転車両と一般車両の異なる経路選択行動を表現し、道路ネットワーク上の自動運転車両の比率が高くなるにつれて、確率的な移動時間の平均と分散が削減されることを示した。もう1つの交通ネットワークモデルに関する研究発表では、自動運転車両と一般車両といった時間価値および時間信頼性価値の異なる車両が混在する道路ネットワークにおいて観測される交通量から確率的な価値関数を推計する技術開発を行っている。自動運転車両と一般車両を用いた走行実験に関する研究発表では、道路ネットワークの交差点にラウンドアバウトを採用した際の安全性を検証し、自動運転車両と一般車両が混在するネットワークにおけるランドアバウトの導入可能性を検討している。
自動運転車両導入による重要な効果として、交通容量の増大が考えられる。現在、確率的なリンク交通容量を想定し、それがリンク上の全車両に対する自動運転車両の比率によって変化するメカニズムをこれまでに開発した交通ネットワークモデルに導入する取り組みを進めている。この研究成果を今年度中に国際ジャーナル上で発表することを目標に研究を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
ネットワーク信頼性に着目し、自動車の自動運転技術実用化が社会にもたらす効果を事前評価するための交通ネットワークモデルの開発に関する研究成果は、今年度は、国際ジャーナルで2件発表しており、概ね順調に進展していると考えられる。
一方、本研究で未だ扱っていない自動運転車両導入による重要な効果として、道路ネットワーク上の各リンクにおける交通容量の増大が挙げられる。そのため、現在、道路ネットワーク上の各リンクにおいて確率的な交通容量を想定し、リンク上の全車両に対する自動運転車両の比率によって確率的交通容量が変化するメカニズムをこれまでに開発した交通ネットワークモデルに導入する取り組みを進めている。自動運転車両と一般車両の飽和車頭時間分布が確率分布する状況を想定すると、交通工学の理論に基づき、リンク交通容量は確率変数として表現され、それはリンク上の全車両に対する自動運転車両の比率によって変化することを示すことができる。以上のように、自動運転車両がリンク交通容量に与える影響をモデル化するためのフレームワークを既に検討しており、本研究の残された課題に対する見通しは明るいと考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
最初に設定した本研究課題に対する要素技術は順調に開発されつつあり、今後はそれらをまとめ、積極的に研究成果を国際ジャーナル上で発表していきたいと考えている。Covid-19の影響により先を見通せない状況ではあるが、さらに、海外からの研究者を招いた本研究課題に関する国際セミナーを7月に札幌で開催するための準備も進めている。
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