2020 Fiscal Year Annual Research Report
新しい草原再生の指針の構築:生態系成立基盤である土壌化学性に立脚して
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18H03415
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Research Institution | Administrative Agency for Osaka City Museums |
Principal Investigator |
横川 昌史 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪, 大阪市立自然史博物館, 学芸員 (30649794)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
平舘 俊太郎 九州大学, 農学研究院, 教授 (60354099)
堤 道生 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 西日本農業研究センター, 上級研究員 (70373248)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 半自然草原 / 草原再生 / 土壌化学性 / 発芽 / 野外操作実験 |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度は主に岡山県蒜山地域において、播種による野外操作を行い、土壌化学性に対する草原性植物の反応を評価すること、室内実験により土壌化学性による草原性植物の成長の違いを評価する予定であったが新型コロナウイルスの影響で予定の変更を余儀なくされた。 野外操作実験については、現地に在住する調査協力者に実験区の調整を依頼し、オミナエシ、カワラケツメイ、キキョウ、ツリガネニンジンの播種をしてもらい、最低限の実験区設定を行うことができた。夏ごろまで出張の許可が下りなかったが、夏から秋にかけて、日帰りでの調査を強行することで最低限の野外調査を行った。また、繰越により研究期間を次年度まで延長することで野外モニタリングのデータを2年かけて補強した。その結果、実験に使用した化学資材の違いによって播種した植物の反応が大きく異なることがわかり、酸化鉄を全量撒いた区画では、カワラケツメイ、キキョウの発芽・定着率が低かった。また、植生調査の結果から、特に酸化鉄を全量撒いた区画では植物種が欠落する傾向があることがわかった。これらのことから化学資材を用いた草原再生の初期過程では草原性植物の定着や植生の動態に負の影響がある可能性が示唆された。しかしながら、長期的な影響はまだわからないため、今後、継続的に調査する必要があると思われた。 室内実験については、新型コロナウイルスの影響により、実験室での発芽率や成長率の評価に大きな制約が生じてしまい、満足な実験ができなかった。可能な範囲で昨年度からの継続的な実験を進めたが大きな進展はなかった。土壌化学性の分析については分析を外注するなどして効率化を図ることにし、繰越により研究期間を延長することで化学性の分析データを得ることができた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナウイルスの影響により、出張が制限される、研究機関への出勤や通学が制限されることで研究が大幅に停滞した。野外調査については十分な量のデータを得ることができず、室内実験についてはそもそも人が研究機関に集まれないことによって実験ができない状況などが生じた。現地在住の協力者に協力を要請する、化学分析を外注するなどによってある程度のデータを得ることはできたが十分とは言えない。繰越申請により次年度まで研究期間を延長することで調査・実験を進めたが、新型コロナウイルスの影響が長いく続いていたため、それでも十分なデータを得ることができなかった。
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Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルスの影響化でできることには限界があるが、分析を外注する、野外調査の計画を変更して作業量を圧縮する、などの方法でより効率的に必要なデータを取る方法を模索している。 また、研究者が所属する研究機関の資料やオンラインで入手できる資料などを基に本研究で扱う草原再生に関わる知見を得る方法などを考えたいと思い、予備的な標本資料や文献資料の調査を始めているところである。このような新たに得られた知見と野外調査・室内実験で得られた知見を組み合わせ、研究の目標を達成する道を模索する。
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