2021 Fiscal Year Annual Research Report
新しい草原再生の指針の構築：生態系成立基盤である土壌化学性に立脚して
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18H03415
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| Research Institution | Administrative Agency for Osaka City Museums |
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Principal Investigator |
横川 昌史 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪, 大阪市立自然史博物館, 学芸員 (30649794)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
平舘 俊太郎 九州大学, 農学研究院, 教授 (60354099)
堤 道生 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 西日本農業研究センター, 上級研究員 (70373248)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 半自然草原 / 草原再生 / 土壌化学性 / 発芽 / 野外操作実験 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度の野外調査は主に岡山県蒜山地域において作成した野外調査実験区の継続調査を行った。様々な草原生植物の播種を行い、化学資材の処理によって土壌化学性を変えた操作実験区における植生の変化や草原生植物の発芽数と生残数反応を評価した。その結果、化学資材を撒いた処理区では、調査区館の種組成のばらつきが小さくなる傾向にあること、発芽数と生残数は化学資材の処理による顕著な違いはないことが明らかになった。アキノキリンソウ、メマツヨイグサ、キキョウ、オミナエシ、シラヤマギク、ヤマハッカ、ワレモコウ、サワヒヨドリを実験に用いたが、メマツヨイグサとワレモコウでは発芽が全く見られなかった。その他の植物については処理2年目も生残が確認されたが、処理による違いはなかった。
次に、室内実験については、在来植物であるオミナエシと外来植物であるコセンダングサについて、栽培実験によって土壌環境適性を評価した。どちらの植物も土壌pHが4.4と強酸性、あるいは可給態リン酸量が51 mg P2O5 kg-1と貧栄養な土壌環境では、リンを吸収できずに十分に生育できなかった。また、pHを上昇させ、かつ可給態リン酸量を増やすと、両植物は生育量を大きく増加させたが、その増加量はコセンダングサの方が著しく大きかった。このことから、オミナエシは、とくに富栄養的な環境で他の植物よりも相対的に不利となり、分布しにくい状況にあると考えられた。しかしながら、少なくとも初期生育ではオミナエシも強酸性あるいは貧栄養的な環境には適応していないと考えられた。今後は。より長期的に生育反応を調査する必要があると考えられた。
また、科研費の成果について、論文投稿や学会発表を進め、一部まとまった形で成果が出版された。
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| Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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