2021 Fiscal Year Annual Research Report
Development of novel public health marketing theory for achieving health equity
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18H04071
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
近藤 尚己 京都大学, 医学研究科, 教授 (20345705)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
近藤 克則 千葉大学, 予防医学センター, 教授 (20298558)
鎌田 真光 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 講師 (60523090)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 健康格差 / マーケティング / 行動科学 / 社会疫学 / ナッジ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
健康格差の是正に向けて、社会的ストレスや健康行動への意識の違いなど、人々の認知行動特性を踏まえた行動変容の戦略を構築する。地域およびオンラインでの実験研究により効果を検証する。その結果を踏まえ、健康格差是正に役立てるための新しい「公衆衛生マーケティング」の理論体系を確立する。
理論研究：実証結果をもとにグループの属性ごとのマーケティング・アプローチの効果について理論的な検討と実証を進める。2021年度は根拠となる複数の原著論文のほか、食と栄養、認知症ケア、介護予防、医療福祉連携（社会的処方）の各分野での関連書籍を刊行した。
実証研究①の野菜摂取に関する介入は計画通り終了し、論文を出版した。
実証研究②のスマートフォン利用者に対する身体活動促進アプリでの介入については、プロ野球パ・リーグのファンを対象とした無料アプリ「パ・リーグウォーク」による身体活動促進ナッジの効果を検証し、同アプリを使用していない対照集団のデータと比較して、アプリ利用者の歩数が増加したことが示され、論文として報告した。
実証研究③ 高齢者の「集いの場(サロン等)」の比較研究(近藤克則担当) ：日本老年学的評価研究Japan Gerontological Evaluation Study(JAGES)2019調査に参加した64自治体(高齢者約25万人参加)なとで実施中の住民主体の「通いの場」(サロン等)の参加状況の違いによる介護予防効果の比較をし、参加者が多く効果の大きなプログラムの特徴からナッジの手がかりの抽出を試みた。2016年に実施したJAGES対象者向けの調査データをベースラインとして、2019年までの要介護認定状況を追跡した約8000人のデータベースを作成し介護予防効果を検証したところ、1種類では効果が小さく、2種類以上に参加している者で、より介護予防効果が大きいことが明らかとなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
ほぼ計画通りの実証が進み、論文がインパクト高い雑誌や関連分野のトップジャーナルから複数出版された。食や認知症、介護予防など、各分野におけるマーケティング枠組みの活用やその際の介入効果の相違（異質効果）への配慮の重要性などについて、複数の書籍にまとめて理論的背景を踏まえつつ紹介したものを刊行した。
本研究での実績等を踏まえ、予防・健康づくり政策の新しい介入法やその評価法の必要性や対象者の社会背景を踏まえたマーケティングアプローチ、コミュニティの組織化による対応、既存のランダム化比較試験による効果実証の限界、企業経営者を従業員の健康づくりに向けてナッジする枠組み（健康経営におけるアウトカム設定等）の必要性、社会属性による費用対効果の相違の可能性等について、総説、書籍、講演、関連機関からのヒアリング、委員会委員としての発言等を行ってきた。関連する動きとして、厚生労働省・経済産業省の関連委員会からは、予防・健康づくり政策の新しい介入法やその評価法に関する新たな研究（AMED課題）の推進が図られている。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度は、実証研究②ベースボールファン向けアプリの実証については、これまでの分析結果を受けて、行動変容のインサイトとしてのファン心理に着目し、「みるスポーツ」と「するスポーツ（身体活動）」の橋渡しとなる他の先進事例やエビデンスを含めてレビューし、知見をまとめる。介護予防のフィールドに関しては、昨年度明らかになった知見の論文化に加え、プログラム種類数が多いことと通いの場への参加頻度や参加箇所数の多さが関連しているかなどを検証し、プログラム種類を増やすことが参加頻度などを増やすナッジになりえるか、などの検証を進める。
以上を踏まえ、公衆衛生マーケティングに関する書籍や総説の作成を進める。
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[Journal Article] Optimism and Longevity Among Japanese Older Adults2022
Author(s)
Okuzono Sakurako S.、Shiba Koichiro、Lee Harold H.、Shirai Kokoro、Koga Hayami K.、Kondo Naoki、Fujiwara Takeo、Kondo Katsunori、Grodstein Fran、Kubzansky Laura D.、Trudel-Fitzgerald Claudia
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Journal Title
Journal of Happiness Studies
Volume: 23
Pages: 2581～2595
DOI
Peer Reviewed / Open Access / Int'l Joint Research
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