2020 Fiscal Year Research-status Report
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18K00549
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| Research Institution | Hosei University |
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Principal Investigator |
田嶋 圭一 法政大学, 文学部, 教授 (70366821)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
北原 真冬 上智大学, 外国語学部, 教授 (00343301)
米山 聖子 大東文化大学, 外国語学部, 教授 (60365856)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 音声産出 / 韻律的特徴 / 外国語学習 / 音声コーパス / 弱化 / 強勢 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，外国語の学習において多くの困難を伴う韻律的な自然性の解明のため，ストレス(強勢)を持つ言語に見られる音声の弱化を，ストレスを持たない言語の音声と比較対照しながら扱う。音声の弱化やその他の韻律的特徴の産出や知覚のメカニズムの一端を明らかにするために，音声コーパスの分析や一連の音声産出実験を行う。計画3年目は，以下の課題に取り組んだ。
(1) 英語では母音に後続する子音の有声・無声が母音の持続時間を左右することが知られているが，日本人英語学習者がこの特徴をどの程度実現しているかを検証するための音声産出実験を行った。その結果，学習者の英単語発話においても後続子音の有声・無声の効果が観察されたものの，効果量は相対的に小さく，むしろ英語からの外来語における促音の有無や母音の長短など，母語話者の発話には観察されない要因の影響が確認された。
(2) 学習者が英語の強勢のない弱母音をどの程度弱化させて発音しているかを検討するため，日本人大学生の英語音声を収録したERJコーパスを用いた英単語発話の音響分析を実施した。その結果，学習者は弱母音を頻繁に無声化させること，弱母音を母語話者ほど短く発話しない場合があること，一部の弱母音のフォルマント周波数が母音の中央化を示さないこと，日本語のピッチアクセントと類似したピッチパターンを英語の強勢音節に付与していることなどが明らかとなった。
これらの結果は，自然なプロソディーの産出において，母語の影響が極めて大きいことを示唆している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画通りに，音声の弱化に焦点を当て，母語話者と比較して日本人英語学習者が英語母音の弱化をどのように産出しているかを検討するための音声コーパス分析を実施することができた。
また別の課題として，英語母音の持続時間を左右する要因に関して学習者を対象に実施した音声産出実験の音響分析も進めることができた。
したがって，本研究課題はおおむね順調に進展していると言える。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の予定では，計画最終年度は本研究課題の成果を国内外の研究会や学会で積極的に発表し今後の進展などに関するフィードバックを収集することを中心とした研究活動を計画していた。しかし，COVID-19の感染拡大に伴い，学会が予定通りに開催されるか否か，また開催されるとしてどのような形式で開催されるかが今後変化する可能性がある。そのような変化に柔軟に適応し，オンラインの学会などに可能な範囲で参加し研究成果を発信したいと考えている。
また，音声コーパスを利用した分析結果についてさらに検証するため，今後は音声産出・知覚実験を実施する予定である。COVID-19の感染拡大に伴い対面での実験が困難な中，オンライン実験や参加者宅に機材等を郵送しての実験など，安全かつ安定的に実験データが収集できる方法を検討しながら研究を進めたい。
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| Causes of Carryover |
2020年度はCOVID-19の感染拡大のため，国際会議がオンラインに変更となり，旅費や宿泊費などがほとんど発生しなかった。また，音声産出や知覚に関する対面実験を予定通りに実施することができなかったため，謝金等も発生しなかった。
2021年度の計画では国内外の学会や研究会で発表することとなっているが，学会等がオンラインとなった場合は，旅費等が発生しなくなるので，その分をPC関連の物品費等に充て，オンラインでの学会活動に支障をきたすことのないようにPC・通信環境を整備する。また，対面での実験が今年度も実施できない可能性に備えて，オンラインでの実験実施およびデータ収集が可能となるソフトウェア(E-primeなど)の購入を検討する。
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