2022 Fiscal Year Research-status Report
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18K00549
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| Research Institution | Hosei University |
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Principal Investigator |
田嶋 圭一 法政大学, 文学部, 教授 (70366821)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
北原 真冬 上智大学, 外国語学部, 教授 (00343301)
米山 聖子 大東文化大学, 外国語学部, 教授 (60365856)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 音声産出 / 韻律 / 外国語学習 / 強勢 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，外国語の学習において多くの困難を伴う韻律的な自然性の解明のため，ストレス(強勢)を持つ言語に見られる音声の弱化を，ストレスを持たない言語の音声と比較対照しながら扱う。音声の弱化やその他の韻律的特徴の産出や知覚のメカニズムの一端を明らかにするために，音声コーパスの分析や一連の音声産出実験を行う。
2022年度は，日本語話者による英単語のストレスの産出についてより系統的な検討を行うため，派生によりストレス位置が移動する単語(PHOtograph-phoTOgraphy-photoGRAPHicなど)を英語語彙コーパスを用いて検索し，英単語の親密度などを考慮した上で83語からなる単語読み上げセットを構築した。これらの単語を用いた音声産出実験を日本語話者を対象に実施した。英語習熟度にある程度のばらつきがある日本語話者の音声を収録するため，TOEICスコアがおよそ500点前後の中級学習者と800点前後の上級学習者に対して産出実験を行った。また，統制群として英語母語話者による発話を収録するため，研究代表者および研究分担者2名がアメリカに赴き，現地の受入先の協力を得ながら上記と同じ音声産出実験を実施した。
収集した音声データの一部に対してラベリングを行い，母音の持続時間，フォルマント周波数，無声化に関する詳細な音響分析を行った。その結果，日本語話者は弱母音を無声化させて発話する傾向があること，英語話者は第二強勢母音と無強勢母音を明確に区別しているのに対して日本語話者はほとんど区別していないこと，中級学習者より上級学習者のほうが母語話者に近い傾向を示すことなどが明らかとなった。
さらに，これまでの研究の進捗や成果を発信しながら有益なフィードバックを得るために，2件の学会発表（国際学会1件，国内学会1件）を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画通りに，音声の弱化に焦点を当て，英語母語話者と比較して日本人英語学習者が英語母音の弱化をどのように実現しているかを検討するための音声産出実験の実験計画を立て，日本語母語話者およびアメリカに在住する英語母語話者を対象に産出実験を行うことができた。また，収集したデータの詳細な音響分析を進め，日本語話者と英語話者による音声の弱化の違いを「第一強勢vs.無強勢」「第二強勢vs.無強勢」といった強勢レベルごとに分析する作業を進めることができた。さらに，これまでの研究成果を2件の学会発表を通して発信し，有益なコメント等を得ることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
音声産出実験で収集した日本語話者および英語話者の音声に対して詳細な音響分析を引き続き行い，成果として国際会議にて発表を行う予定である。また，現段階では収録した83単語のうちの一部である35単語について音響分析を行っているので，今後は残りの単語についてのラベリングを進め，さらに音響分析を実施する予定である。分析に用いる音響指標についても検討を重ね，母音の持続時間，フォルマント周波数，無声化の他に，ピッチなどの指標も追加してより総合的に強勢・弱化の様相を明らかにすることを視野に入れて研究を進展させる。
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| Causes of Carryover |
2022年度は新型コロナウィルス感染症への対策が多少緩和されたため，国際会議や国内学会への対面参加や，対面での行動実験がある程度は可能となった。しかし，その前の2020-2021年度の2年間は新型コロナウィルス感染症が原因で当初計画していた研究をほとんど進展させることが出来なかったため，2022年度の単年度のみでその遅れを取り戻すための研究を全て実施することが困難であった。そこで，2023年度も引き続き計画に沿って行動実験やデータ解析，国内外での学会発表を行う。そのための実験参加者や補助者への謝金，ソフト等の物品費，学会への旅費を支出する予定である。
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