2019 Fiscal Year Research-status Report
全ての通常学級児童のための英語音声指導法構築と視覚的教材開発の統合的研究
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18K00750
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| Research Institution | Kanda University of International Studies |
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Principal Investigator |
河合 裕美 神田外語大学, 児童英語教育研究センター, 講師 (10716434)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高山 芳樹 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (10328932)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 英語音声指導法 / 視覚的教材 / 通常学級 / 聴覚障害児童 / 分節音の知覚・産出能力 / 視覚的ストラテジー / 口形模倣 / 通常・特別支援連携指導体制 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究2年目である2019年度においては、（１）実証研究と（２）動画等の視覚教材の開発を中心に研究を進めた。
（１）については、当該前年度に公立小学校の聴覚障害児童を対象に行った実証研究で明らかになった発音指導の際の口形を「見る」傾聴姿勢の効果について、通常学級でも効果を得られるかどうかを検証した。この検証においては、2020年度から小学校で英語が教科になることを考慮して、高学年通常学級担任と特別支援学級（聴覚）との連携指導体制を整え、前年度に構築した音声指導法を採用し、担任教員やALTが「見る」傾聴姿勢を常に児童に促しながら、明示的な音声・文字指導を行った。英語音声指導を受ける高学年児童の①発話者の口形への注視時間，②基礎的な英語能力（音韻認識と分節音産出能力），③英語学習に対する意識が、事前事後で変化するかどうかを検証した。①②を検証するため、指導の事前事後で児童は音韻認識テスト、英語現実単語・非単語の繰り返し模倣テストを受験し、テスト受験中の注視をアイトラッキング・ソフトによって計測した。③は学期末に実施した振り返りを分析した。その結果、発話者の口形への注視時間が増え，結果的に英語能力や英語学習への意識が向上したことが明らかになった。
（２）については、教員の指導を介助でき，児童の英語音声知覚・産出能力向上の一助になり得る音声指導教材の開発を目指して、当該年度の前半で音声指導動画と当該教材中で使用する絵カードを開発した。教員研修やワークショップ等で紹介し、小学校教員、特別支援教員、高校教員、大学教員、民間教室教師らにモニターとして動画を使用し、音声指導を実施してもらった。モニターに協力してもらった教員に使用感、音声指導法についてのインタビューを実施し、分析を進めている。モニターのフィードバックから、改良を加えて最終年度中の音声指導法と動画の出版を目指す。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
ほぼ研究計画通りに進捗している。2019年度においては、当初設定した研究計画通り、公立小学校の通常学級で実証研究を行なうことと、音声指導動画を開発し、モニターの教員に使用してもらうことの2つを実行することができた。実証研究で収集したデータの分析を進めているが、2020年度前半で引き続き分析を行なう必要があるため、概ね順調に進展しているとした。
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| Strategy for Future Research Activity |
当該年度に実施した実証研究で明らかになった音声指導法や視覚を重視する傾聴姿勢の効果について、研究代表者と分担者は学会や論文等で発表していく。
開発した音声指導用動画の効果や、教員に実施した音声教育の実態調査の結果を学会等で発表する。動画や視覚的教材については児童や教員に普及できるよう出版化に努める。
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| Causes of Carryover |
まず当該年度においては実証研究で必要な被験者の視線を分析する「アイトラッキングソフト（Tobii Pro ラボ）」が高額なため、前年度の繰越金と当該年度の直接経費の合計金額から支出する必要があり、「その他」の項目から支出した。そのため、全体的に科研費支出を抑えるために、学会費用を科研費以外の研究費から捻出することができたので、結果的に余剰が発生した。次年度は、本科研費の最終年度であり、特に当該年度の研究成果を学会やセミナー等で発表する機会が多いため、旅費の支出が増加することを見込んでいる。また、当該年度の収集データを未分析分を分析するにあたって、分析補助者へのアルバイト謝金の発生が見込まれる。
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