2018 Fiscal Year Research-status Report

A Usage-Based Approach to L2 acquisition: The Influence of Japanese in Learning English

Research Project

Project/Area Number	18K00817
Research Institution	Ishikawa National College of Technology
Principal Investigator	川畠嘉美石川工業高等専門学校, 一般教育科, 教授 (70581172)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	藤井数馬長岡技術科学大学, 工学研究科, 准教授 (50413779) 青山晶子富山高等専門学校, その他部局等, 教授 (40231790)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords	用法基盤モデル / 英語多読多聴 / 第二言語習得 / 認知類型 / 認知言語学 / コーパス
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、日本のように授業以外での第二言語インプット量が極端に乏しい環境において、母語（日本語）と第二言語（英語）の認知類型の差異がボトムアップ式スキーマ形成を想定する「用法基盤モデル（Usage-Based Model）」の機能に与える影響を明らかにし、認知類型の差異をふまえたトップダウン型文法知識の適切な提示時期、提示順、提示法を分析・開発することである。平成30年度は、実践担当者が各教育機関で学習者のレベルに応じた英語多読実践を進めるとともに学習者の読書傾向を把握・分析し、メイン層の図書を用いてコーパス作成のためのテキスト化を行うとともに、コーパスに付与するタグの選別を行なった。アウトプット分析では、パイロット調査から得られた英作文データを分析し、冠詞や時制、名詞の単数・複数等、頻出するが日本語との認知類型の違いを反映する表現において、学習者の英作文に欠如や誤用が多く認められることを明らかにした。一方で、日本語と英語の認知類型の差を明らかにするため、特に動詞の自他に関わる日本語の「が・を構文」の通時的変化を認知言語学的に分析し、「が」格の変化、具体的には属格から主格への変化が同構文の他動性を生み出す起点となったという結論を導き出した。これらの分析をふまえ、特に日英の認知類型の差異に関わる表現に関しては、意識化して読み進めることでアウトプットにつなげることが重要であると考え、特に英語に特徴的な表現に関して英語多読図書を用いて解説付で読み聞かせを行うトップダウン型知識提示の試案を作成し、パイロット調査としての実践を行う準備を整えた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 研究分担者の所属先変更により、学習者の対象年齢が10代後半に限定されていたものが20代前半まで広がり、英語多読活動に関しては当初予定していたよりも層を広げて実施し、アウトプットデータについても層を広げて収集することになった。それに伴い、図書選定の調整・追加や調査資材の内容変更等が必要になったが、英語多読多聴活動の実践と各分析に関しては大きな問題もなく推移していると考える。
Strategy for Future Research Activity	１）これまでの分析により、認知類型の差異を反映する表現のアウトプット時の誤用や欠如は、第二言語のインプット量の単純な増加だけで解消するのは容易ではないと予想される。従って、認知類型の差異から推測される表現や文法事項をリスト化して教授者が解説付で読み聞かせを行うなどして、学習者による講読時の明確な意識づけを促し、それを繰り返すことによりアウトプット時の意識化につなげる。２）英語多読図書のコーパスをもとにトークン頻度やタイプ頻度の分析を図書の語彙レベル別に行い、一方では高校生向けの英文法教材で提示されている項目と提示順をまとめる。その上で両者の照合を行い、トップダウン型文法事項の適切な提示時機についての検討を行う。また、日英の認知類型の差異が反映されていると考えられる表現については、提示法についての検討も行う。３）上記のリスト化や分析に基づきアウトプット調査資材の内容を再検討・改良し、本調査に向けた準備を進める。
Causes of Carryover	英語多読図書のコーパス作成のための人件費を予定していたが、テキスト化の次のステップであるタグ付作業には至らなかった。次年度はタグ付作業が必要となるため、その作業の従事者に対する謝金として使用する。