2019 Fiscal Year Research-status Report
A Usage-Based Approach to L2 acquisition: The Influence of Japanese in Learning English
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18K00817
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| Research Institution | Ishikawa National College of Technology |
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Principal Investigator |
川畠 嘉美 石川工業高等専門学校, 一般教育科, 教授 (70581172)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤井 数馬 長岡技術科学大学, 工学研究科, 准教授 (50413779)
青山 晶子 富山高等専門学校, その他部局等, 教授 (40231790)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 用法基盤モデル / 英語多聴多読 / 第二言語/外国語習得 / 認知類型 / 認知言語学 / コーパス / 動詞の自他 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、日本のように授業以外での第二言語インプット量が極端に乏しい環境において、母語（日本語）と第二言語（英語）の認知類型の差異がボトムアップ式スキーマ形成を想定する「用法基盤モデル（Usage-Based Model）」の機能に与える影響を明らかにし、認知類型の差異をふまえたトップダウン型文法知識の適切な提示時期、提示順、提示法を分析・開発することである。
まず、認知類型の差異が「用法基盤モデル」の機能に与える影響について、平成31／令和元年度は、前年度に引き続き実践担当者が各教育機関で学習者のレベルに応じた英語多読実践に取り組むとともに、英語多読活動後の学習者の英作文データを収集した。これを受けて、多読の実践状況をふまえた文法習得の特徴についての分析を進めている。
日本語と英語の認知類型の差異については、前年度までの研究で日英の「自他」の捉え方を背景とした「他動性」の認識の違いが文法の習得に大きな影響を与えていることが示唆されたため、日英の自他の比較研究を継続して実施した。特に、日本語の自他がどのような対立のもとに成り立っているのかを通時的かつ認知言語学的に分析し、日本語では動作主体が動詞で示される過程の内外いずれにあるかに軸を置いた表現が出発点になっていることを明らかにした。このように、中動態的世界観を出発点とした日本語の「自他」の移り変わりと、「するかされるか」を強く反映した英語の他動性には大きな隔たりがあり、こうした差異が日本語母語話者の英文における主語や動詞の選択に影響を与えている可能性を示すことができた。
トップダウン型文法知識の適切な提示時期、提示順、提示法の分析・開発については、日英の認知類型の差異に関わる表現に関する意識化を目指して前年度に試案を作成した内容を取り入れ、英語多読図書を用いた解説付読み聞かせをパイロット調査として実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和２年３月以降、コロナウイルス感染症拡大防止に伴う学会等の延期・中止により、研究発表の機会が失われている。このため、予定していた研究発表が滞っている。また、休校や遠隔授業のため、英語多読実践活動が滞っている。現時点では対面授業再開は8月下旬以降に予定されており、多読実践、英作文データの収集、それを受けての研究発表等が大幅に遅れる見込みである。
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| Strategy for Future Research Activity |
１）今年度前半は学生を対象とした多読実践が物理的に叶わない状況にあるが、上述した「解説付読み聞かせ」や日英の認知類型の差異の意識化を図るためのトップダウン型文法知識の提示は、遠隔授業内で実施している。このため、今年度に関しては多読活動を伴わない学生たちの英作文データを収集し、前年度までの学生たちとの比較分析に切り替えて対応する。
２）多読実践について、N=1ではあるが累積30,000語を超える多読多聴を実施・継続中の児童（日本語母語話者、小学校６年生）の読書記録データと英語に対する問いの出現を早期の英語多読活動の導入に対する分析の一助とする。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症拡大防止に伴い、３月以降に研究発表を予定していた学会の中止（当時は延期の予定であったが6月現在でも予定・実施されていない）、打ち合わせの中止があり、それらに関わる経費に未使用分が発生したため。現時点では、開催未定や中止決定になった学会もあるが、昨年度の未使用分は今年度に実施可能な学会等での発表に使用する予定である。学会等実施の見通しが立たない場合は、時期を見て判断し、研究に必要な書籍購入や物品購入に切り替える予定である。
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