2021 Fiscal Year Research-status Report
高精度の石材鑑定に基づく後期旧石器時代前半期における人類移動についての研究
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18K01071
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| Research Institution | Meiji University |
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Principal Investigator |
中村 由克 明治大学, 研究・知財戦略機構(駿河台), 研究推進員 (10737745)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
須藤 隆司 明治大学, 研究・知財戦略機構, 研究推進員 (10641201) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 石材鑑定 / 石材原産地 / 産地推定 / 珪質頁岩 / 安山岩 / 透閃石岩 / 実体顕微鏡 / 帯磁率 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和3年度は、主に４つのテーマについて調査研究をおこなった。第1は、4年間継続している珪質頁岩である。珪質頁岩の石器の色調、光沢有無、珪化度、微化石の種類・含有量などを指標として、この石材の記載分類方法を前年度に論文化した。これに従って、令和3年度には、秋田県、山形県、群馬県、富山県、長野県などの地域の石材記載をおこなった。異なった地域の石材を比較検討する有効性を確認できた。これに関連して、後期旧石器時代以前の長野県野尻湖立が鼻遺跡の石器石材と産地を検討した（中村2022）。
第2は、サヌカイト、無斑晶質安山岩で、前年度の研究で帯磁率を用いて原産地推定できることを論文化したが、この方法を使って富山県、福井県など北陸地方の無斑晶質安山岩を調査した。旧石器時代の石器は在地石材が使われているが、縄文時代の石器の中に近畿・四国地方のサヌカイトが含まれる可能性が明らかになった。このことについては、引き続き令和4年度に資料を増やして成果のまとめをおこなう予定である。
第3は、透閃石岩である。主に旧石器時代の局部磨製石斧や縄文時代の磨製石斧、石製装身具に使われる透閃石岩（透明感のある良質のものはネフライト）は、本州では北陸（新潟・長野県境）と岩手に原産地があり、これらの石材の判別法を検討した（中村2021）。秋田県の磨製石斧に岩手産のものが多いことを論文化した（赤星・中村2022）。さらに、福井県などの石製装身具の透閃石岩には、国内の石材とは異なった特徴、化学成分のものが含まれていて、アジア大陸起源であることが推定された（中村・飯塚2021）。
第4は、黒曜石の顕微鏡観察で晶子形態を検討することで蛍光X線分析で区別できない原産地を細分できることが明らかになり、長野県内の資料を検討した（中村2022）。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
石器の石材鑑定と石材原産地調査については、コロナ禍のため、年度後半の秋季に実施できたのみで、その他の時期は近隣地域で小規模に実施することができただけである。このため、当初予定していた東北・関東などの遠隔地に出向く調査が残された。しかし、冬季に再び調査が困難な状況となった。
以上の状況から、最終年度に行う予定であった研究のとりまとめが困難な状況となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
本来、3年度が最終年度であったが、コロナ禍により、石器の石材鑑定と石材原産地調査などをほとんど実施することができなかった。このため、研究期間を1年延期していただき、次年度の4年度が最終年度となる。次年度は、本年度実施できなかった調査を行い、研究成果のとりまとめを行って、報告書を作成する。
１. 珪質頁岩の記載分類方法は論文化して確立できたので、この方法を用いて山形県や新潟県などの石器を対象にデータ化を進め、地域間の違いや判別の仕方を明らかにしたい。
２．遠隔地の調査を多くできないので、地域を限定し北陸-中部-東海-関東の範囲を精査して、人類移動の具体的な復元を目指したい。
３. 研究のまとめ 次年度（4年度）が最終年度であり、調査資料をまとめ出版する。
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| Causes of Carryover |
本来、3年度が最終年度であったが、コロナ禍により、石器の石材鑑定と石材原産地調査などをほとんど実施することができなかった。このため、研究期間を1年延期していただき、次年度の4年度が最終年度となる。次年度は、本年度実施できなかった調査を行い、研究成果のとりまとめを行って、報告書を作成する。
１. 山形県や新潟県などの珪質頁岩製の石器を対象にデータ化を進め、これまで調査したものと合わせて地域間の違いや判別の仕方を明らかにしたい。
２．遠隔地の調査を多くできないので、地域を限定し北陸-中部-東海-関東の範囲を精査する。
３. 研究のまとめ これらの成果をまとめて人類移動の具体的な復元を目指ざす。次年度（4年度）が最終年度であり、調査資料をまとめ出版する。
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