2022 Fiscal Year Research-status Report

Dendrochronological analysis on Kitamae-bune in early modern times and distribution of timber originated in Tohoku region

Research Project

Project/Area Number	18K01101
Research Institution	Nara National Research Institute for Cultural Properties
Principal Investigator	光谷拓実独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 埋蔵文化財センター, 客員研究員 (90099961)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2024-03-31
Keywords	年輪年代法 / 東北産ヒバ / 東北産スギ / 北前船 / 木材流通史 / 林業史
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は江戸時代に東北産木材（ヒバやスギ）が北前船によって各地に運ばれ、近世建築用材として広く使われている実態を年輪年代学的手法で明らかにすることにある。初年度は新潟県の近世建築3棟（種月寺本堂、浄念寺本堂、浄興寺本堂）に使われているヒバ材の年輪年代学的検討をおこなった結果、試料間相互の年輪パターンの相関は総じて低いものの、3棟のうち2棟については東北産ヒバ材の可能性の高いことがわかった。 2年度は福井県内に所在する近世建築3棟（高徳寺本堂、滝谷寺本堂、大安寺本堂）の建築部材について調査した結果、いずれの建物にも東北産ヒバ材やスギ材が使われている可能性の高いことがわかった。 3年度には他地域での現地調査を予定していたが、コロナ禍のもとでの現地調査は関係者の了解が得られず実施することはできなかった。そこでこれまで各地の近世建築から計測収集してきた年輪データの詳細な再検討をおこなった結果、2年度に調査した建物の1棟については寺に残る文献資料などから東北産木材を使った建物であることを示す記述が見つかるなど、調査結果を裏付けることができた。昨年度もコロナ禍での現地調査は関係者の了解が得られにくく、目的とする物件の調査は実施できなかったが、福井県下の近世建物（県指定の山門）に使われている軒天井板（8点）のヒバ材は東北産の可能性の高いことがわかった。本年度は昨年同様コロナ禍での古建築の現地調査は実施できなかった。そこで、過去に計測収集した年輪データの検討をおこなった結果、岡山県下に所在する近世建築のこけら板に東北産スギ材が使われていることが判明した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 本研究では初年度に新潟県何内に所在する3棟の近世建築（種月寺本堂、浄念寺本堂、浄興寺本堂）、2年度は福井県内に所在する近世建築のなかから3棟（滝谷本堂、大安寺、高徳寺本堂）を選定し、調査をおこなった。これら6棟の使用部材の主要樹種はヒバ材で一部建具などにスギ材が使われていた。各建物の部材（ヒバ材）から収集した年輪データを用いての年輪パターン照合は総じて相関が低い結果となった。このことはヒバ材特有の個体的特徴や生育地における環境条件の差などに起因していることが推定される。しかし、上記6棟のヒバ材のなかには東北産ヒバ材の暦年標準パターンとの照合において成立した部材が確認され、いずれの建物においても東北産ヒバ材の可能性の高い木材が使われていることが明らかになった。また、6棟のうち1棟については寺に残る文献資料の記述からも東北産木材が使われていることがわかった。令和3年度の調査では、新たに福井県下に所在する山門（県指定）の天井板に東北産ヒバ材が使われていることが判明した。昨年度はこれまでに収集した年輪データの検討によって岡山県下の近世建築に東北産スギ材が使われていることが判明した。したがって、瀬戸内地域においても流通していたことを明らかにした。よって、本研究はおおむね順調に進捗しているものと思われる。
Strategy for Future Research Activity	本研究を進めるにあたって初年度には北前船の寄港地でもあった新潟県内所在の近世建築3棟、次年度は北陸地方の福井県下の近世建築3棟について現地調査を実施した結果、使用木材は東北産ヒバ材やスギ材が使われていたことを明らかにした。過去2年度においてはコロナ禍で目的とする古建築の現地調査は実施できなかった。本年度は近畿地域（大阪、京都、奈良）を中心にその調査対象となる近世建築を選び出し、所有者の了解が得られれば調査をおこなう予定である。これまでの調査から得られた結果をもとに、各地における東北産木材の流通実態を明らかにし、そのとりまとめをおこなう。
Causes of Carryover	本研究は近世建築に使われている東北産木材の流通に関する使用実態を明らかにすることを目的としているため、各地に所在する近世建築を現地調査する必要があった。しかし、本年度は昨年度と同様にコロナ禍における現地調査は古建築所有者や関係者からの了承が得られなかった。そのため、計画していた支出項目への転換が思うようにできず、次年度へ繰り越すことになった。なお、使用にあたっての支出は、おもに現地調査や消耗品、その他などにあてる予定である。