2020 Fiscal Year Research-status Report
MRIの医療技術評価分析モデルとガイドラインの作成
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18K01642
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
佐藤 美帆 東北大学, 医学系研究科, 大学院非常勤講師 (70579622)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
町田 好男 東北大学, 医学系研究科, 教授 (30507083)
別所 俊一郎 財務省財務総合政策研究所(総務研究部), 総務研究部, 総括主任研究官 (90436741)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | MRI / HTA / 医療経済評価 / ガイドライン |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題の土台となる先行研究（課題ID13205919）におけるMRIの普及と利用に関するアンケート調査の回答と関連文献、行政における関連する研究班の成果物等を再度レビューし、ガイドライン骨子案の作成を行った。計画段階では、MRI保有施設において、経営に関わる者から、実際の検査に関わる医療従事者までを対象とした、MRIの導入から利用まで幅広く対応できる評価手法について示すガイドラインの策定をイメージしていた。しかしながら、アンケート調査の結果では、MRIを保有する多くの施設において、検査、および読影体制が充足していない環境であることが露呈し、また体制が整っていない区分の施設においては、造影件数や読影件数の割合が著しく少ないことが分かった。また一方で、経済産業省の進めてきた医療機器における経済社会評価の推進にむけたガイドラインの作成、米国医療機器・IVD工業会の受諾研究である大型医療機器の経済性評価に関する研究などに見て取れるように、医療機器の医療技術評価（HTA）のニーズに早急に対応すべきという行政や関連団体の意向も踏まえ、MRIの利用に着目したHTA手法に焦点を当てていくことの重要性を再度確認した。今後、班会議等を経て調整していくが、HTAの手法を示す方法論（費用や効果の考え方、モデルの選択方法等）と、シナリオ（読影の有無、常勤放射線科医の有無、機種選定等）を準備し、案を作成していく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初は放射線科専門医や診療放射線技師または臨床検査技師等をオブザーバーとして招き、対面での班会議を通して臨床現場の意見を聴取しつつ活発な意見交換を持ち、ガイドラインの骨子を組み立てていく予定であったが、今年度はコロナウィルスの流行により実施が困難であった。しかしながら、インプットという点では、リモート環境が整えられ、分担研究者からの参考文献等の情報提供、スカイプ等を利用した関連研究の電話会議への参加と意見出しを通して、視野を広げつつじっくりと骨子案を練ることができた。コロナウィルスの収束状況も見えない中、臨床現場の混乱がいつ収まるか予測は難しく、実際の医療従事者からの意見聴取はしばらく難しいと考えるものの、今後も研究分担者と協力し、進めていきたい。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和３年度は、骨子案の確定、シナリオ・モデルの作成、ガイドライン1案の作成及び検討、最終化を目指す。以下四半期で具体的なスケジュールを示す。(Q1：4～6月、Q2：7～9月、Q3：10～12月、Q4：1～3月)
昨今の事情から、対面の会議等の開催はしばらく難しいと考えられるため、メールベースで骨子案の確認を行う（Q1）。並行して、ガイドライン内に示すシナリオ・モデルの作成を行う（Q1）。ガイドライン1案の検討を行うため、事前にメールで意見聴取を行い、リモート会議を行う（Q2）。この際、可能であれば医療現場のオブザーバーを招いて意見聴取する。ガイドライン2案（1案の修正、追記版）の作成を行い、可能であれば対面で関連団体の意見聴取を行う（Q3）。具体的には、放射線科医専門医会、放射線技師会、日本病院学会等を視野に入れている。これらの意見聴取を踏まえ、ガイドラインの最終化を目指す（Q4）。
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| Causes of Carryover |
コロナウィルスの流行により、学会、対面会議等の機会が激減し旅費の執行がなかったこととや、育児による研究期間の一時中断で、初年度の研究費が繰り越されている状態であることから次年度使用額が発生している。令和3年度は、今後の会議等の開催方法も踏まえ、リモート環境の整備が必要になるであろうこと、状況が改善すれば渡航費等の旅費も発生することから、残金分については次年度繰越金として令和3年度中に執行予定である。
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