2022 Fiscal Year Annual Research Report
Secondary analysis of forgotten regionality data: Developing a framework on population, family, and villages
| Project/Area Number |
18K02035
|
|---|
| Research Institution | Meiji University |
|---|
Principal Investigator |
中島 満大 明治大学, 政治経済学部, 専任講師 (70774438)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中村 真理子 国立社会保障・人口問題研究所, 情報調査分析部, 研究員 (60800175)
加藤 彰彦 明治大学, 政治経済学部, 専任教授 (70287936)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | 地域性 / 二次分析 / 人口 / 家族 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は、（1）西南日本型の事例の追加、（2）集落サーベイデータへの多重対応分析の応用を中心として研究を進めた。
（1）西南日本型の事例の追加：地域性の議論、特に近代以前の地域性を議論する際に、西南日本型の事例が少ないため、どこまでが家族の人口の地域性に起因するのかを検討することが難しかった。そこでこれまで分析してきた肥前国彼杵郡野母村に加えて、肥後国天草郡高浜村のデータを整理し、事例として追加した。高浜村は、漁業だけでなく、陶器の生産などの商業も盛んであった。野母村と同じように徳川時代の人口も増加傾向にあった。野母村ではコレラが流行し、死亡率が上昇していたが、高浜村では疱瘡が流行し、死亡数が増えていた。本格的な家族慣行の分析はまだ未着手であるが、地域性研究に大きく貢献するための土台を本年度は固めることができた。
（2）集落サーベイデータへの多重対応分析の応用：集落サーベイデータは、各村落の地域性に関係する民俗慣行や家族慣行を調査している。慣行に関する質問項目の水準は、名義尺度で測定されている。そのためこれらのデータを分析するために、本研究では多重対応分析を採用した。これまでの研究では、日本地図に示された地域性の指標を、各指標を別々に提示・分析してきた。今回、多重対応分析を用いることによって、それぞれの指標の関係性を図示することが可能になった。
このように2022年度は、地域性の新たな分析の基盤を作ると同時に、地域性に関連して新たな分析枠組みを提示したと言える。
|
