2019 Fiscal Year Research-status Report

Development of the care skills corresponded to each behavioral and psychological symptom of dementia

Research Project

Project/Area Number	18K02108
Research Institution	Kanagawa University of Human Services
Principal Investigator	大島憲子神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 准教授 (90406348)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	米津亮神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (50363859) 池田学大阪大学, 医学系研究科, 教授 (60284395)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords	認知症 / 行動・心理症状（BPSD） / 症候対応型認知症ケア技術 / 介入研究 / 人材育成 / 介護施設等
Outline of Annual Research Achievements	認知症の人（以下、認知症者）のケアは、意思疎通の難しさだけではなく徘徊などに対する適切なケア技術の実践に制約がある中で、介護者の経験に基づくケアが実践されやすく、その知識・実践を共有することが困難となっていることが多い。一方、介護労働安定センターの調査（2015）では、介護現場における正規・非正規介護職員では全体で73.9％の離職率となりその人材育成も進まない現状がある。本研究は、介護施設等で介護職が直面し、その対応で困惑し疲弊することの多い行動・心理症状（Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia：以下、BPSD）が表れている認知症者に対し、介護職のケアに対する不安と負担の軽減のために、科学的根拠（以下、エビデンス）に基づくBPSDに対する症候対応型認知症ケア技術（以下、症候対応型ケア）を開発することを目的とする。本研究計画は、3年間で実施することを予定している。2018（平成30）年度(1年目)は、①国内外の先行研究レビューを行なった。その結果の分析を行いまとめている段階である。②次に介護職が対応困難と感じるBPSDの症候に関するアンケート調査（500介護施設〔特別養護老人ホーム、介護老人保健施設等〕の介護職の責任者に対し、各施設においてBPSDの症状の中で、介護現場で対応困難とされる症状等の頻度に関する内容）を実施予定であった。しかし、2020年1月より流行し始めた新型コロナウイルス感染症拡大に伴い介護施設担当者へのヒアリングを延期せざるを得なくなり、2020年3月末時点で2020年度計画を調整中である。本研究に関係する先行研究レビューの分析結果を学術誌に投稿準備中である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 本科研費（補助金）採択後まもなく大病の診断を受け、療養期間が必要となりました。その期間の長さから当初予定の計画が遅れ、2018年度中に先行研究レビューの分析・まとめ等は終了し、現在、学術誌に投稿準備をしております。また、2019年度に本調査前の介護現場の状況確認のために情報把握として介護施設へヒアリングを実施予定でしたが、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、施設への出入り等の制限を早期に実施する施設があり延期となりました。これらは2020年度に実施予定です。個人情報保護の観点から調査専用のパソコンおよび周辺機器の購入において、新型コロナウイルス感染拡大による中国における生産システムがストップしたため、2020年度に持ち越して調査の分析環境を整える予定です。
Strategy for Future Research Activity	2020年度には、ヒアリング、本調査実施およびアンケート調査結果分析において統計ソフトを活用し多変量解析にて分析予定です。この結果は、学術誌への投稿にて発表を予定しております。つきましては、本年度、2学術誌への投稿予定となります。時期的に遅れが生じていますが、今年度中にできる限り予定通り進むよう、万全を期して臨みたいと思います。
Causes of Carryover	新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、調査結果専用の分析用パソコンおよび周辺機器が生産国（中国）の生産中止および遅延等により購入できませんでした。介護施設現場でのヒアリングおよび調査票調査が実施できず、2020年度に延期しなければならなかったため、次年度使用額が増えたことになります。 2020年度は、2019年度計画を遂行しますので、本予算は計画通りの執行となる予定です。